産休後の社会復帰時にも重要視されるフレキシブル・ワーキング

多様化する働き方を支援する先進的なワークプレイス・ソリューションプロバイダーの世最大手企業、リージャス（本社：ルクセンブルク）は、女性の産休と仕事に関するグローバル調査を実施し、世界98ヶ国の19,000人以上の経営者や経営幹部から回答を得ました。

本調査では、日本の回答者の87%が、「産休後に社会復帰を希望する社員がいる企業が増加している」と感じていることが浮き彫りになりました。さらに、日本の回答者の77%が、「子供を持つ働く女性は、仕事を進める上で有益なスキルと専門知識を持ち合わせている」、と回答していることが分かりました。

その他の興味深い調査結果は次の通りです。
・日本の回答者の43%が、産休後に職場復帰する際には「在宅勤務」などの遠隔業務を希望していると回答
・全世界の回答者の54%は、女性は3ケ月未満の比較的少ない産休を取る傾向にあると回答。これは家庭の経済状況が理由のひとつと推測できます
・全世界の回答者の45％が、働く場所は自宅から近いことが重要であると回答
・全世界の回答者の71％が、フレックスタイムは、子供を持つ女性が職場に復帰する際の助けになると回答

これらの調査結果を受け、リージャスの日本法人である日本リージャスの代表取締役の西岡 真吾は次のように述べています。「女性の社会参加が無い国の経済は、GDP上で27％もの損失にとなると言われています。また、女性取締役の多い会社は、利益率が高い傾向にあることを報告しているデータもあります。つまり、子供を持つ働く女性に適した労働環境や条件を整えることは、昨今の企業が取り組むべき重要な要素なのです。本調査結果からは、多くの子供を持つ女性は、フレキシブルなスタイルで仕事をできる環境を求めていることが明らかになりました。融通の利く労働時間、自宅や家族から近いところで働ける仕事の機会、打合せ目的だけの移動を避けるためにテレビ会議などの選択肢があるかどうかなどの環境は、社会復帰を考えている女性だけではなく、誰もが働きやすい職場環境となってゆくのではないでしょうか」。