高層ビルのランチタイムの混雑を解消。エレベータの待ち時間を減らし、省スペースで設置できる「複合群管理システム」の受注を開始
オフィスビルの実情に合わせた、次世代型のエレベータシステムがスタートします。利用者の待ち時間を減らし、省スペースと省エネルギー化を実現する「複合群管理システム」の設置計画を、12月1日より受け付けいたします。
エレベータシステムの計画・設計を行う、株式会社エレベータ研究所（所在地：大阪府茨木市、代表取締役：青木 均）は、2014年12月1日（月）より高層ビルにおける混雑時間帯の待ち時間を短縮し、省スペースで設置できるエレベータシステム「複合群管理システム」を採用した設置計画の受注を開始します。
■待ち時間を少なく、無駄な場所を取らない新しい解決方法
従来高層ビルのエレベータシステムは、ゾーン分割されていても、ゾーン内の交通は分割せずに、バスや電車のように大型の乗りかごを用いて一方向の乗客を乗合で多数輸送するのに適したセレクティブコレクティブ方式（セレコレ）で運転制御される１群のエレベータを群管理制御する群管理制御システムが採用されてきました。出勤時のピークには、ロビー階で、多数の乗客が乗車し、各階に降車のために停止しながら上昇して、最上階から空かごでロビー階に急行で戻りますから、高層ビルでも平均一周時間は高速化することで抑えられ、エレベータ設置台数を増加することで平均一周時間内に到着するかご１台当たりの乗客数を定員未満にして積み残しの発生を予防して良好な待ち時間を実現することができていました。そして、設置計画の役割は、主に、良好な待ち時間を実現するためのエレベータ設置台数の決定にありました。
ところが、昼食時には出勤時のピークと同規模の交通量のあるロビー階から上昇方向の交通とロビー階への下降方向の交通に加えて階間交通が重畳しますから、ロビー階で、満員の乗客が乗車し、各階に乗降のために停止しながら上昇して、最上階からも各階に乗降のために停止しながら下降するために高層化に伴って平均一周時間が長くなり、一群のエレベータだけでは、乗客の乗車のための移動距離の制限から１群当たりのエレベータ設置台数の上限が８台であり、平均一周時間内に到着するかご１台当たりの乗客数を定員未満になるようにすることが不可能なため、積み残しが発生して平均待ち時間を良好にすることができませんでした。
それに対して、「複合群管理システム」を用いる設置計画の役割は、それぞれを分担する小型の「ポストセレコレ」で運転制御される２台のエレベータから成る全ての群管理システムが良好な平均待ち時間を実現する平均一周時間（平均一周時間＝平均待ち時間×４）になるところまで交通を分割し、それぞれを分担する群管理システムのエレベータ仕様を調整することにあります。そして、乗客は自分の目的階へも行くとパネル表示されているそれぞれの２台の間で行先階登録釦を押して待ち、先着した左右いずれかのかごに乗車すれば良いので、乗車のための移動距離の制限は無く、トータルのエレベータ設置台数の上限はありません。従って、交通量が如何に大きくても、交通はいくらでも分割できますから、良好な平均待ち時間は必ず実現できます。
従来システムとは違い、個々のエレベータを小型化し昇降行程を短くすることで、エレベータ占有面積を削減し、レンタブル比を向上して、建物の有効活用が可能になります。また、ビルの中で大型のかごを移動させるのではなく、効率よく小型化されたエレベータを稼働させるため省エネルギー化にもつながります。
■現代の高層オフィスビルに対応したシステム
従来のエレベータ設置計画は、出退勤時の稼働状況から計画されていました。特に朝の出勤時のピークを元に算出されていたため、考え方の基本は下階から上階に向かっての「一方向ピーク」が基準です。
しかし近年では、フレックスタイム制の導入や自由な勤務体系が増えて来たことから、オフィスビルの需要は、ランチタイムの「二方向ピーク」を重視する必要があります。
このようなエレベータの移動が激しく混雑する時間帯に対応するのが「複合群管理システム」の考え方です。
エレベータという機械の運用を中心に設計された従来群管理システムに対して、「複合群管理システム」は、オフィスビルの利用方法（交通）を基準に生まれた、新しい発想のエレベータシステムです。
■省スペース化は、安全にもつながる
これまで火災などの避難時には、エレベータを利用しないことが前提とされていましたが、米国では安全規格の見直しが始まり、日本国内でも東京消防庁が非常用エレベータによる避難の推奨など、ビルの高層化にともなった指導が始まっています。
「複合群管理システム」で設置するエレベータは、乗車人数の少ないエレベータ２台が一群のため、エレベータホールと廊下を兼用して廊下に沿って配置することが可能です。
そのため、通常の乗用にも使用される「避難誘導用エレベータ」がビルの廊下部分に設定される「一時避難エリア」に横付けできますから、火災時に「一時避難エリア」から避難階まで避難する際に、有害な煙に一切晒されることなく、「避難誘導用エレベータ」で安全・迅速に避難することができます。
弊社では、エレベータシステムにイノベーションを興し、利用者の視点から、より安全で効率的なエレベータシステムを開発・提供してまいります。
【株式会社エレベータ研究所について】
本社：〒567-0806 大阪府茨木市庄1丁目 8-19
代表者：代表取締役 青木 均
設立：平成20年4月
電話：072-665-6801
URL：http://lab.ele-life.com/
事業内容：
・エレベータシステムの商品企画
・エレベータシステムの計画・設計
・エレベータシステムの技術コンサルティング
■待ち時間を少なく、無駄な場所を取らない新しい解決方法
従来高層ビルのエレベータシステムは、ゾーン分割されていても、ゾーン内の交通は分割せずに、バスや電車のように大型の乗りかごを用いて一方向の乗客を乗合で多数輸送するのに適したセレクティブコレクティブ方式（セレコレ）で運転制御される１群のエレベータを群管理制御する群管理制御システムが採用されてきました。出勤時のピークには、ロビー階で、多数の乗客が乗車し、各階に降車のために停止しながら上昇して、最上階から空かごでロビー階に急行で戻りますから、高層ビルでも平均一周時間は高速化することで抑えられ、エレベータ設置台数を増加することで平均一周時間内に到着するかご１台当たりの乗客数を定員未満にして積み残しの発生を予防して良好な待ち時間を実現することができていました。そして、設置計画の役割は、主に、良好な待ち時間を実現するためのエレベータ設置台数の決定にありました。
ところが、昼食時には出勤時のピークと同規模の交通量のあるロビー階から上昇方向の交通とロビー階への下降方向の交通に加えて階間交通が重畳しますから、ロビー階で、満員の乗客が乗車し、各階に乗降のために停止しながら上昇して、最上階からも各階に乗降のために停止しながら下降するために高層化に伴って平均一周時間が長くなり、一群のエレベータだけでは、乗客の乗車のための移動距離の制限から１群当たりのエレベータ設置台数の上限が８台であり、平均一周時間内に到着するかご１台当たりの乗客数を定員未満になるようにすることが不可能なため、積み残しが発生して平均待ち時間を良好にすることができませんでした。
それに対して、「複合群管理システム」を用いる設置計画の役割は、それぞれを分担する小型の「ポストセレコレ」で運転制御される２台のエレベータから成る全ての群管理システムが良好な平均待ち時間を実現する平均一周時間（平均一周時間＝平均待ち時間×４）になるところまで交通を分割し、それぞれを分担する群管理システムのエレベータ仕様を調整することにあります。そして、乗客は自分の目的階へも行くとパネル表示されているそれぞれの２台の間で行先階登録釦を押して待ち、先着した左右いずれかのかごに乗車すれば良いので、乗車のための移動距離の制限は無く、トータルのエレベータ設置台数の上限はありません。従って、交通量が如何に大きくても、交通はいくらでも分割できますから、良好な平均待ち時間は必ず実現できます。
従来システムとは違い、個々のエレベータを小型化し昇降行程を短くすることで、エレベータ占有面積を削減し、レンタブル比を向上して、建物の有効活用が可能になります。また、ビルの中で大型のかごを移動させるのではなく、効率よく小型化されたエレベータを稼働させるため省エネルギー化にもつながります。
■現代の高層オフィスビルに対応したシステム
従来のエレベータ設置計画は、出退勤時の稼働状況から計画されていました。特に朝の出勤時のピークを元に算出されていたため、考え方の基本は下階から上階に向かっての「一方向ピーク」が基準です。
しかし近年では、フレックスタイム制の導入や自由な勤務体系が増えて来たことから、オフィスビルの需要は、ランチタイムの「二方向ピーク」を重視する必要があります。
このようなエレベータの移動が激しく混雑する時間帯に対応するのが「複合群管理システム」の考え方です。
エレベータという機械の運用を中心に設計された従来群管理システムに対して、「複合群管理システム」は、オフィスビルの利用方法（交通）を基準に生まれた、新しい発想のエレベータシステムです。
■省スペース化は、安全にもつながる
これまで火災などの避難時には、エレベータを利用しないことが前提とされていましたが、米国では安全規格の見直しが始まり、日本国内でも東京消防庁が非常用エレベータによる避難の推奨など、ビルの高層化にともなった指導が始まっています。
「複合群管理システム」で設置するエレベータは、乗車人数の少ないエレベータ２台が一群のため、エレベータホールと廊下を兼用して廊下に沿って配置することが可能です。
そのため、通常の乗用にも使用される「避難誘導用エレベータ」がビルの廊下部分に設定される「一時避難エリア」に横付けできますから、火災時に「一時避難エリア」から避難階まで避難する際に、有害な煙に一切晒されることなく、「避難誘導用エレベータ」で安全・迅速に避難することができます。
弊社では、エレベータシステムにイノベーションを興し、利用者の視点から、より安全で効率的なエレベータシステムを開発・提供してまいります。
【株式会社エレベータ研究所について】
本社：〒567-0806 大阪府茨木市庄1丁目 8-19
代表者：代表取締役 青木 均
設立：平成20年4月
電話：072-665-6801
URL：http://lab.ele-life.com/
事業内容：
・エレベータシステムの商品企画
・エレベータシステムの計画・設計
・エレベータシステムの技術コンサルティング
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企業情報
| 企業名 | 株式会社エレベータ研究所 |
|---|---|
| 代表者名 | 青木 均 |
| 業種 | その他サービス |
