トロシステムズ、エバーノート上に保存した名刺データをフォンアプリにスマホからインポートできる無料アプリ「Qumo Connect」を8月25日リリース

新しいワークスタイルを提案するクラウドサービス「Qumo」を提供しているトロシステムズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：吉田順一）は、株式会社PhoneAppli（フォンアプリ）との協業でエバーノート上に保存した名刺データをフォンアプリ「Collaboration Directory」にインポートできる無料アプリ「Qumo Connect」を8月25日にリリースします。

▼　「Qumo Connect」紹介ページ：http://collabo.qumo.jp/service/qumo_connect/

■スマートフォン1台でエバーノートに取り込んだ名刺データをフル活用

トロシステムズはPhoneAppliのパートナーとして、初のサードパーティー製品「Qumo Connect」をリリースします。

8月25日にリリースを開始するiOSアプリ「Qumo Connect」は、エバーノート上に取り込んだ名刺や連絡先などの情報をクラウド電話帳の「Qumo for PhoneAppli」や「Qumo for PA Cloud」へ簡単に移行できる無料のツールです。

またIP-PBXと連動したオンプレミス型の「Collaboration Directory」への移行も可能です。「Collaboration Directory」はウェブ電話帳でトップのマーケットシェアを獲得している*製品で、幅広い法人ニーズに対応します。

* MM総研調べ（2015年3月公表資料）

■個人のデータをスピーディーに企業CRMへ活用

ビジネスパーソンが名刺や連絡先をエバーノート上に保存したままでは貴重な情報を企業活動に活かすことはできません。「Qumo Connect」を活用すれば、こうした貴重な財産をスピーディーに企業向けの情報として蓄積することができます。

たとえば、名刺交換したその日のうちに「Qumo Connect」を操作するだけで、社内で共有可能な電話帳に取引先などの連絡先がすぐに登録されますから、情報の共有やPBXと連動した効率的なCRMに役立ちます。

■「Qumo Connect」で、最先端のクラウド活用型CRMが実現

「Qumo Connect」導入のおもなメリットは以下のとおりです。

1. 「名刺の蓄積」から「当日中に活用できる電話帳」へ

高価な名刺管理サービスも、すぐに連絡ができなければ過去の遺物です。「Qumo Connect」を使えば、名刺交換をした直後からスマートフォンや固定電話で連絡先を活用できます。しかも、データの登録は無制限に行えます。

2. 外出先から顧客管理の更新が可能

名刺交換後、会社に戻ってから名刺を入力する手間は一切不要。スマートフォン1台で新しい情報の更新が可能です。

3. エバーノートの高機能な名刺スキャン機能が活用できます

名刺画像の切り取り、文字認識、アプリでの編集機能などを活用できます。

4. 必要な連絡先を選んで取り込むだけ

エバーノートの名刺フォルダに取り込んだ複数の連絡先を、「Qumo Connect」から選んで簡単にインポートすることができます。

5. 会社・部署ごとの共有電話帳にも取り込みが可能

PACDで書き込み権限設定がある共有電話帳へは、「Qumo Connect」からそのままインポートが可能です。

■「Qumo Connect」アプリ概要

サービス名：Qumo Connect

リリース時期：2015年8月25日

料金：無料

紹介ページURL：http://collabo.qumo.jp/service/qumo_connect/

【株式会社PhoneAppli（フォンアプリ）について】

株式会社PhoneAppliは、コラボレーションプラットフォームを通じてイノベーションを生み出す新しいワークスタイルを実現するソリューション提案企業です。

本社：〒105-0001 東京都港区虎ノ門1丁目1-3 磯村ビル3F

代表者：代表取締役社長　三浦　浩之

設立：2008年1月

URL：http://phoneappli.net/

事業内容：アプリケーション開発（Ciscoコミュニケーションマネージャ対応アプリケーションの開発・運用）、各種IP-PBX 設計・構築・保守、その他通信設備工事

【トロシステムズ株式会社について】

本社：〒106-0032 東京都港区六本木6-2-31 六本木ヒルズノースタワー9階

代表者：代表取締役　吉田順一

設立：2004年6月

電話番号：03-6432-9700（代表）

URL：http://www.trosystems.co.jp/

事業内容：クラウドサービス事業、ネットワークインテグレーション事業、ワークスタイル改革インフラ導入支援事業