外国人向けホテル直販サービスをスタート

　株式会社ジープラス・メディア（本社：東京都港区、代表取締役社長：時澤 正、以下「ジープラス社」）は、宿泊施設の予約システムを提供する株式会社エス・ワイ・エス（本社：東京都港区、代表取締役社長：杉田真志、以下「SYS社」）と提携し、日本最大級の外国人向け日本情報ポータルサイト「GaijinPot（ガイジンポット）」内において、本日２月１日より外国人向けに日本国内のホテル直接予約サービスをスタートします。またこれに伴い、外国人向けの日本旅行紹介セクション「GaijinPot TRAVEL（ガイジンポットトラベル）」をリニューアルします。

　SYS社の「Direct Reservation System(以下「DRS」)」は、ホテルや旅館に対する海外からの直販予約を実現するサービスで、これにより、これまで海外の旅行代理店やオンライン代理店に頼ってきた日本の宿泊施設が旅行者から　直接予約を受けることができ、旅行者にとってはより安価での予約を、宿泊施設にとっては収益性向上を目指せます。

　「GaijinPot」は月間ユニークユーザー５０万人という外国人への圧倒的リーチ力に加え、２月よりトラベルセクションにおいて掲載する外国人目線でつくられた観光関連のコンテンツとSYS社の「DRS」をジョイントさせることで　　外国人の旅行・　　観光・宿泊をより一層推進し、日本の国際化の一助となることを目指しています。

ジープラス・メディアとは

株式会社ジープラス・メディア（http://gplusmedia.com/）は「Building International Japan（日本を国際化する）」を目標とし、1999年、日本で初めての在日外国人向け情報サイト「GaijinPot（ガイジンポット、http://gaijinpot.com/）」を立ち上げました。その後は常に国内外の外国人とインターナショナルな日本人に必要とされる情報を提供するために、英語ニュースサイト「Japan Today（ジャパントゥデイ、http://www.japantoday.com/）」、バイリンガル人材に向けたインターナショナルな職場への求人情報を扱う「CareerEngine（キャリアエンジン、https://careerengine.org/）」、都内在住の欧米人女性向けのライフスタイル情報を提供する「Savvy Tokyo（サヴィ・トウキョウ、http://savvytokyo.com/）」、日本国内の不動産物件賃貸・売買情報を外国人に向けて発信する「Real Estate Japan（リアルエステイトジャパン、https://www.realestate.co.jp/）」など、15年間で7つの自社運営サイトとサービスを立ち上げ、外国人ユーザーの圧倒的支持のもと、外国人にリーチしたい日本企業のオンラインマーケティングを手がけてきました。

ジープラス・メディアは平成27年4月よりフジサンケイグループ入りし、2020年に向け日本の国際化を一層推進できるよう、積極的に事業を拡大していきます。

ＳＹＳとは

株式会社エス・ワイ・エス（SYS社）は1999年9月に設立。ホテルを対象としたオンライン予約システムを2000年4月に開発し、翌年5月には高級ホテルの当日予約限定サイト「yoyaQ.com」をリリース、その後もホテル向け総合ホスピタリティーソリューションシステム「SUITE」やWEB予約システム「OPTIMA」など、予約に関わるソリューションの開発・提供を　　通じて、ホテル・レストランの予約、とりわけ直販チャネルにおける予約システムと　　サービスで注目されています。

さらに、JALダイナミックパッケージなど仕入システムの開発、スマートフォン　　対応や個人旅行者向けの宿泊プランのカスタマイズ強化を施した予約システム「OPTIMA S」、地域全体の情報を集客の武器にインバウンドゲスト集客にも寄与する「たびレシピ」をはじめ、数々の新サービスをリリースしています。

「予約で、未来にたくさんの笑顔を」というスローガンのもとに、観光産業のシステムパートナーから、生活者と事業者のダイレクトマッチングによるマーケティングパートナーへの道を歩んでいます。

Direct Reservation System (DRS)とは

『DRS』の導入は宿泊施設にとって、「新たな顧客層の獲得」「支払い手数料の軽減」　　「管理リソースの軽減」という、収益構造における3つのベネフィットをもたらします。『DRS』は、着実に増加している個人旅行者や訪日リピーターなど、現状ではつかみきれていない顧客層へのアプローチを可能とするのが特徴です。また、これまで代理店を通じて販売していた客室という、施設にとっての基幹商品の直接コントロールが可能になります。さらに、ひとつの管理画面で多数の販売パートナーのメンテナンスが可能となるため、チャネルの増加に伴って発生する商品管理の手間が削減できます。

旅行代理店にとっては、客室稼働率の上昇で確保が難しくなっている客室ブロックの　施設から直接、小ロットでの確保が可能になります。これにより旅行代理店を頼る旅行者に対して、有効なチョイスを提供できます。

年間2000万人に迫る外国人旅行者の増加で、都市部では客室不足と言われています。上限がある客室販売において収益性を高めるのは『DRS』の存在意義であり、都市部に集中している日本観光の隆盛を、地方・地域にも拡張させることが可能となります。