社員にとって有益な情報は『コミュニケーション』より『自分の業務に関連する情報』― Ｊストリーム、企業内の情報共有に関する調査を実施 ―

報道関係者各位

2016年4月6日

株式会社Ｊストリーム

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社員にとって有益な情報は『コミュニケーション』より『自分の業務に関連する情報』

― Ｊストリーム、企業内の情報共有に関する調査を実施 ―

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株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、社長訓示や社員研修、拠点間の情報共有といった『企業内の情報共有』に関する調査を実施したことをお知らせいたします。

レポートお申し込みフォーム： https://page.jstream.jp/inner_report2016.html

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■調査実施の背景

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近年、企業内の情報共有に社内ポータルサイトを利用する企業が増加しています。それに伴い社員に共有する情報量も増加しているものの、情報が浸透しきれていないというご相談を多くいただいています。今回、社員が有益だと感じる情報や情報共有時の不満、動画の活用によって解消できることを明らかしに、企業・社員双方にとってメリットがある情報共有を実現するための基礎データを得ることを目的に、調査を実施いたしました。

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■調査結果（抜粋）

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・企業内で共有される有益な情報は、「業務に関連する情報」が上位を占めている。

・有益な情報共有は業績に影響があると約6割が考えており、その理由として「方向性が一致する」「業務の効率がよくなる」が多く挙がっている。

・情報共有時の「情報が不正確」「わかりにくい」といった不満について、動画の活用により解消できると考えている人が多い。

＜その他、レポートでは以下の内容をご確認いただけます＞

・社内情報共有をどの程度実施しているか

・社内報を実施しているか（紙の社内報／社内ポータルサイト）

・どのような情報を共有しているか

・情報が充分に共有されていると思うか

・動画活用のメリットは何か

・動画による社内情報共有をどの程度実施しているか

・ご導入いただいているお客様の事例ご紹介

レポートお申し込みフォーム： https://page.jstream.jp/inner_report2016.html

＜調査概要＞

【調査方法】 インターネット調査

【調査対象】 20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員（経営者含む）

【調査時期】 2016年2月～3月

【調査地域】 全国

【有効回答数】 スクリーニング調査：10,562サンプル

　　　　　　　 本調査：1,013サンプル

【調査機関】 株式会社インテージ

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■株式会社Ｊストリームについて

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Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。独自の配信ネットワークを活用した動画配信のみならず、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、Webサイト制作、システム開発まで、総合的なサービスを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネスなどを支援しております。

社名(商号)： 株式会社Ｊストリーム (マザーズ:4308)

設立： 1997年5月

代表者： 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)

本社： 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階

Tel： 03-5765-7000 Fax： 03-5765-3520

西日本営業所： 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5階

Tel： 06-4796-6160

URL： http://www.stream.co.jp/

事業内容：

（1） インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業

（2） インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託

（3） テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業

（4） コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売

（5） インターネットを利用した各種情報提供サービス業

（6） インターネットに関する技術指導・コンサルテーション

（7） 広告代理店業