書籍 『買収効果が出るクロスボーダーM&Aの組織・人事手法～コントロールと統合の進め方』出版のお知らせ

2016年4月13日

日本、東京

【内容紹介】

「コントロールも利かず」

「統合も進まず」

「これといった事業の成長もない」

そんなM&Aとならないために

プレミアムを付けて買収する以上、「買収前と同じ程度の 業績では困る」というのが、逃れようのないM&Aの原点である。つまり、買収後に力強い事業の成長がみられないM&Aは、評価されない。 その高い成長の実現には、どうしても統合が必要である。必要な統合を適切に終えていないというのは、100メートル競走に自社だけが二人三脚や三人四脚で出場するようなもので、これではすでに統合を終えたグローバルの競合とは、まともに勝負できない。さらに、買収後は速やかに買収先を掌握し、買い手の思う統合の絵姿とプロセスをつまびらかにするのでなければ、成功する統合のプランニングは到底おぼつかない。

本書はこのような認識のもと、買収効果を出すために、組織・人事の重要課題と、その取り組みの手法について論じている。

【目次】

■ 序章　クロスボーダーM&Aにおける日本企業の立ち位置

■ 第I部　いま日本企業が注力すべき重要課題

第1章　経営者ガバナンスの確立

第2章　買収先の事業構造改革

第3章　買い手と買収先の経営統合・組織統合

第4章　事業ポートフォリオの組替・事業売却

■ 第II部　進化するクロスボーダーM&Aの実務

第5章　経営者リテンションの選択肢

第6章　難度の高いクロージングへの対応

第7章　組織・人事のM&A実施能力向上

■ 第III部　グローバル人材マネジメントへの適合

第8章　日本企業が認識すべき彼我のギャップ

■ 巻末付録　M&Aにおける組織・人事のプロセスマップ

【著者】

竹田 年朗 (たけだ としろう)

マーサー ジャパン株式会社 グローバルM&Aコンサルティング パートナー

株式会社大林組、外資系コンサルティング会社(戦略系、組織人事系)を経て現職。

日本企業の海外企業買収に対して、デューデリジェンスからPMIまで、幅広い支援を提供している。特に最近は、買収後のガバナンス・マネジメント体制の構築、および経営統合・組織統合をテーマとしている。2009年12月から、M&A専門誌「MARR」にて毎月論文連載中。誌上対談も多数実施。

著書に、「買収効果が出るクロスボーダーM&Aの組織・人事手法～コントロールと統合の進め方」(中央経済社、2016年)、「クロスボーダーM&Aの組織・人事マネジメント」(中央経済社、第7回M&Aフォーラム賞受賞)などがある。

経済産業省「海外事業者の視点に基づく日本企業との投資提携の定着に関する調査」研究会委員を務める。

石川県金沢市出身。金沢大学教育学部付属高等学校および東京大学法学部を卒業し、コーネル大学ジョンソンスクール経営学修士課程修了(MBA)。

マーサーについて

マーサー(英語社名：Mercer、本社： ニューヨーク、社長兼CEO: Julio A. Portalatin)は、組織・人事、福利厚生、年金、資産運用分野でサービスを提供するグローバル・コンサルティング・ファームです。

全世界約20,000名のスタッフが40カ国以上約180都市の拠点をベースに、140カ国以上で、25,000超のクライアント企業のパートナーとして多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。

日本においては、35年余の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス提供を行っています。組織変革、人事制度構築、福利厚生・退職給付制度構築、M&Aアドバイザリー・サービス、グローバル人材マネジメント基盤構築、給与データサービス、年金数理、資産運用に関するサポートなど、「人・組織」を基盤とした幅広いコンサルティング・サービスを提供しています。

マーサーは、ニューヨーク、シカゴ、ロンドン証券取引所に上場している、マーシュ・アンド・マクレナン・カンパニーズ(証券コード: MMC)グループの一員です。 マーサーについての詳細は、以下をご参照ください：

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