ニアショア機構、「2016年度版ITエンジニア単価情報」をWebで公開― ITエンジニア単価の上昇が鮮明に ―

一般社団法人日本ニアショア開発推進機構(東京都港区、代表理事 小林亮介、以下ニアショア機構 http://www.nearshore.or.jp/)は、ITエンジニアの役割とレベルごとに詳細化された「2016年度版ITエンジニア価格単価情報」を本日Webサイト上で公開しました。http://www.nearshore.or.jp/engineer-charge/

一般社団法人日本ニアショア開発推進機構(東京都港区、代表理事 小林亮介、以下ニアショア機構 http://www.nearshore.or.jp/)は、ITエンジニアの役割とレベルごとに詳細化された「2016年度版ITエンジニア価格単価情報」を本日Webサイト上で公開しました。

http://www.nearshore.or.jp/engineer-charge/

 

「ITエンジニア価格単価情報」は、情報処理推進機構(IPA)が策定したITスキル標準をもとに、2014年5月より、ニアショア機構のWebサイト上で公開。

この度、圧倒的なエンジニア不足にといわれております市場環境を考慮して価格調査を行い、単価の見直しを実施しました。

 

ニアショア機構では、今後も定期的に価格調査を実施し、ITエンジニアの単価水準情報を公開することで、従来、不明瞭と問題視されていたITエンジニア単価水準を明確にし、人材派遣や請負契約時の有効な指標を提供していきます。

 

ニアショア機構は、日本のシステム開発・運用のあり方を再定義すべく積極的に事業を推進し、オフショア開発で海外に発注されている数千億円の一部をニアショア開発に置き換えることで、地方に仕事と雇用を創造し、地方経済活性化の一助を担ってまいります。

 

■ 法人概要

法人名 : 一般社団法人日本ニアショア開発推進機構(http://www.nearshore.or.jp/

代表者 : 代表理事 小林 亮介

所在地 : 東京都千代田区丸の内2-2-1 岸本ビルヂング6F

設 立 : 2012年7月(事業開始:2013年3月)

活動内容: 

1. ニアショア開発の啓蒙活動

2. ニアショア開発における知見の提供

3. 一般企業と地方のシステム開発会社との情報交換会の開催

 



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企業情報

企業名 一般社団法人日本ニアショア開発推進機構
代表者名 小林亮介
業種 その他非製造業

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