一般社団法人太陽光発電安全保安協会は「太陽光発電システム点検検査サービス」を2018年5月1日より提供開始します

エネルギー・素材・繊維

一般社団法人太陽光発電安全保安協会(以下ＪＰＭＡ)は、既に売電を開始している設備の発電状況に不安があるときなどに検査を行なう『点検検査サービス（仮称）』を2018年5月1日より提供します。『点検検査サービス』は「既に売電を始めているが発電量が想定より少ない」、「施工に不安があり第三者による検査を行なってほしい」などの要望がJPMAに寄せられるようになり、発電開始後に発電事業者が抱える不安を解消するためのサービスが必要であると考えサービスを構築しました。仮に発電量が想定よりも大幅に少なかったりすると、最悪の場合認定を失効するおそれまであり売電ができなくなってしまいます。その前に疑問や不安を持ったら点検を行なうことが重要です。

一般社団法人太陽光発電安全保安協会(本部：東京都中央区、代表理事：室田正博、以下ＪＰＭＡ)は、従来の太陽光発電設備に突然のトラブルが起こった時に太陽光発電メンテナンス技士®が駆け付ける『ＰＶランナー』と太陽光発電設備の完成時に、施工業者とは別の第三者である太陽光発電メンテナンス技士®が検査を行なう『竣工検査サービス』に加え、既に売電を開始している設備の発電状況に不安があるときなどに検査を行なう『点検検査サービス（仮称）』を2018年5月1日より提供します。

■なぜ新サービス提供開始に至ったか

2012年に始まった再生可能エネルギー電力固定価格買取制度（通称ＦＩＴ法）は、日本の再生可能エネルギー設備を飛躍的に増やす役割を果たしてきました。

中でも太陽光発電設備は、「メンテナンス・フリー」という触れ込みで爆発的に増加しました。しかし設備の増加件数に比例して様々な不具合やトラブルが起こることが年々明らかになってきています。

2017年4月からＦＩＴ法が改正されほぼ全ての太陽光発電設備にメンテナンスが義務づけられましたが、太陽光マーケットでトラブルに対応する体制が完全に整ったと言える状況ではありません。

『点検検査サービス』は「既に売電を始めているが発電量が想定より少ない」、「施工に不安があり第三者による検査を行なってほしい」などの要望がJPMAに寄せられるようになり、発電開始後に発電事業者が抱える不安を解消するためのサービスが必要であると考えサービスを構築しました。

というのも、仮に発電量が想定よりも大幅に少なかったりすると、最悪の場合せっかく受けた認定を失効するおそれまであるからです。つまり、売電ができなくなってしまう前に疑問や不安を持ったらきちんと点検を行なうことが重要なのです。

このサービスはJPMAで行なっている『太陽光発電メンテナンス技士資格認定講座』を受講し合格した有資格者（太陽光発電メンテナンス技士®）が、依頼のあった設備に対し電気的な検査を行なうサービスです。

客観的な結果を示すことで適正に発電しているかどうかが判断できます。

JPMAでは「日本のエネルギー資産を守る」をモットーに『PVランナー』、『竣工検査サービス』と並ぶJPMAのソリューションサービスとして『点検検査サービス（仮称）』を提供してまいります。

■新サービスの特長

・ストリングごとにＩ－Ｖカーブを測定します。