福岡初！元精神科患者によるドキュメンタリー演劇と講演会を開催しました！

　近年、発達障害の市場は急激に拡大し、ADHD（注意欠陥・多動性障害）治療薬の売り上げはこの7年で約40倍に膨れ上がっていると指摘されています。また0歳児から投薬がなされる事例もあり、長年にわたる服薬強制で生きる権利を奪われる子どもたちもいます。
　
　このような中、市民の人権擁護の会（CCHR）は、10月14日（日）福岡では初となる精神医療被害者・当事者による「心の病と発達障害」とする芝居とCCHRの日本支部代表による講演会を開催しました。

　この日は70名が参加。ドキュメンタリー演劇では、もともと脚本家でもあった氏が「一生付き合っていくしかない」と精神科医からADHDと診断され、薬物投与が始まり以前よりも食欲の落ち込み、キレやすくなったり、計算ができなくなったりと副作用に苦しみ、結局「発達障害の二次障害」と診断され、さらに薬が増えていったという過去の体験を演じました。

　現在、氏は独自の手法で断薬を成功させ希望に満ちた人生を歩んでおり、各地で講演会を開催しています。参加者からは「発達障害というキャンペーンは、マジでやばいですよ。『精神薬は、心を破壊する』その意味がよくわかりました。」「ご自分が精神薬を飲まれた体験を話され、そんなひどい状態になるんだと、改めて驚きました。」「精神科、増え続ける患者数。治せてない上に新規客？治らないなら、行かない方がいいよね。」
「個性を壊したくない。大人から言われなくても完璧に何でもできて、何も迷惑をかけないような子なんて、この世にいないのです。今、精神科にどれだけの子供が通院しているか、考える時。」という反響がえられました。

　発達障害について、児童精神科医の第一人者は「科学的な根拠のある診断ができていない」と告白しており、発達障害の診断基準を作成した責任者自身が、製薬会社の喧伝等による診断インフレを認め「一般的な個性であって病気と見なすべきではない子どもたちが、やたらに過剰診断され、過剰な薬物治療を受けている」と警鐘を鳴らしています。
また、国連は、各国でADHD患者数と投薬量が急増していることに重大な懸念を示し、日本に対しても「製薬産業とは独立した形」で研究が実施されるよう勧告しました。

　困難を抱える子どもたちへの支援は重要ですが、過剰診断の問題やそれに伴う深刻な被害の実態はほとんど考慮されていません。

　市民の人権擁護の会は、アメリカの人道主義者L.ロンハバードの調査内容に基づき、1969年、精神医療の人権侵害を調査・摘発するために、サイエントロジーと米シラキュース大学名誉教授のトーマス・サズ博士（故人）によってアメリカ・ロサンゼルスに創設されました。

特定非営利活動法人イマジンは、知的障害者のノーマリゼーション、覚せい剤撲滅の普及啓発活動を行っており、市民の人権擁護の会を応援しています。