【調査結果】従業員支援プログラムの継続導入がストレス軽減に寄与～コロナ禍で益々重要な社員のメンタルヘルス対策～

企業向けに『はたらくをよくする®』支援事業を展開するピースマインド株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：荻原英人、以下「ピースマインド」）は、九州大学馬奈木俊介教授と協働し、ピースマインドが企業向けに提供するストレスチェック「職場とココロのいきいき調査®」（以下「ストレスチェック」）の最新3年間の約100万件のビッグデータをもとに、ピースマインド提供の従業員支援プログラム（EAP: Employee Assistance Program、以下「EAP」）の導入と働く人のストレス度の軽減への効果についての分析調査（以下「本調査」）を行いました。

コロナ禍でニーズが高まる人事施策EAP（従業員支援プログラム / Employee Assistance Program）とは

従業員支援プログラム (Employee Assistance Program ) とは、職場のパフォーマンスを向上させるために、心理学や行動科学の観点から「働く人」と「企業」に解決策を提供するプログラム（*1）です。

現在、ピースマインドでは約660団体・約56万人（2019年度）の社員の皆様に、EAPサービスを提供しています。

コロナ禍でピースマインドの相談窓口に寄せられた2020年度の相談件数は、12月末時点で前年度比27.2%の増加となっています。現在のような社会も企業も変化する状況下においては、社員にとってのセーフティーネットとしてのEAPの存在意義が、これまで以上に高まっていると言えます。

EAPでは、個人の心身の不調に関することはもちろん、職場の対人関係の悩みやハラスメント、あるいは育児や介護・仕事の両立などのワークライフに関する相談まで、幅広いテーマを扱います。また、管理職や人事の方が、不調を抱える部下や社員への対応について相談し、本人も交えて三者連携を図ったり、休職・復職支援の制度の一環としてカウンセリングを導入したりするなど、必要に応じて関係部門と連携して問題解決に当たる場合もあるのが、個人のカウンセリングと異なる特徴と言えます。

今回の分析では、このようなピースマインドのEAPサービスを導入している企業において、社員のメンタルヘルスの状況に変化が見られるのかを、ストレスチェックのデータを活用して分析しました。

EAPの継続的な導入により、社員のストレスは改善傾向に

ピースマインドのEAPサービス導入企業のストレスチェックデータを用いて、EAPの導入効果を分析しました。

2017年度を起点として、3年間継続してピースマインドのEAPを導入している企業とそうでない企業の、社員のストレス度の値の変化を比較しました（*2)。

図１のように、継続して導入している企業の社員とそうでない企業の社員のストレス度の差は、1年目ではその差は0.3ポイント、2年目には約1.1ポイントとなり、継続的に導入している企業において統計的に有意な改善が見られました。

このように、EAP導入企業の社員においては、そうでない企業の社員に比べて、ストレス度が良化していく傾向にあることが分かりました。

相談者がカウンセリングの活用により一人で抱えていた課題についての解決のサポートが得られることにより、ストレス度の良化に寄与していると考えられます。

一方で、カウンセリングを受けた人に対する直接的な効果以外の側面の影響も考えられます。例えばメンタルヘルスケアにおいて大切なこととされる「４つのメンタルヘルスケア」の中に、「事業場外資源によるケア」が挙げられています。EAPサービスはこの「事業場外資源」に該当しますが、経営や人事からこのような社員が活用できる資源の存在が周知され、理解を深め相談を促すような継続的なメッセージが発信されていることは、会社がメンタルヘルス対策に力を入れていると社員が感じる一つの材料であると考えられ、職場の心理的安全性に繋がる可能性があります。また、管理職自身がEAPを上手に活用できている組織などでは、管理職のラインケアの質の向上、あるいは部下が窓口を活用しやすくなる職場風土が醸成されていることなども考えられます。