アイビーシー、システム情報管理ソフトウェア「System Answer G3」将来予測オプションを世界に先駆けて提供〜 3つの新機能でシステムの未来を予測〜

アイビーシー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：加藤裕之、以下 IBC）は、IBC が開発・販売するシステム情報管理ソフトウェア「System Answer G3」のシステムの未来を予測する新機能（キャパシティ予知 / 昨対比較 / 変動検知）を 2021 年 8 月 6 日に発表いたします。なお、提供開始は 2021 年 9 月より順次リリースを予定しております。

近年のリモートワークの増加やクラウド利用の推進など、ビジネス環境の急激な変化にともない情報システムの運用は日々複雑化する一方で、システム障害が経営におよぼす影響は計り知れないものとなっております。今回提供の「将来予測オプション」は、これらシステム障害を未然に防ぐことで課題を解決いたします。

ICT システムの運用監視 / 運用管理分野において、1,600 システム以上の導入実績を誇るSystem Answer シリーズに、キャパシティ予知 / 昨対比較 / 変動検知といった未来予測機能を追加しました。これにより、今まで過去のログ情報や監視データの収集・可視化・分析をもとにした事後対応が中心であったシステム運用のありかたを、世界に先駆けて（当社調べ）未来予測を実現することでシステム運用をプロアクティブな事前対応に変え、運用にかかわる TCO を大幅に削減することが可能となります。

１．キャパシティ予知機能：System Answer G3 は過去（ログ監視）から未来予測へ！

将来、リソースが最大値やしきい値を超える状況を検知し、アラートを通知します。ディスク容量やメモリー使用率などのトレンド（傾向）から、最大値やしきい値を超える時期を予測し、アラートを通知することで、リソース使用状況が限界となる 3 か月～ 1 年先のシステム障害を回避する対策を講じることができます。

今までの障害対応は、障害発生後にいかに早く障害復旧ができるかという点に主眼が置かれていました。しかも障害復旧時間のほとんどは障害箇所の特定に費やされています。今回リリースするキャパシティ予知機能では、長期的な観点で特定のリソースに障害が発生する日時の予測が可能であり、今までのように障害復旧時間を短縮するものではなく、障害発生そのものを未然に防ぐものです。

また、長期のトレンドでは十分なリソースが確保されていると想定していても、実際には新システムのリリースや多様な働き方などによって、短期間にトレンドが急激に変化することも稀ではありません。キャパシティ予知機能では、サンプリングデータとして平均値や最大値を選択可能であり、サンプリング期間も長期、中期、短期などお客様リソースごとに任意の期間に設定可能ですので、高い精度の予測を実現します。

２．昨対比較機能：今年のピークはクリアできますか？ピーク月も安心して休めます！

昨年の月別の実績値と今年の経過月の昨対平均倍率を算出し、掛け合わせることにより、将来月の予測値を算出します。この予測値がしきい値を超過する際に、アラートを通知します。主にゴールデンウィーク、お盆、年末年始などの将来の季節変動月において、リソースの最大値 / しきい値を超えないかを判断することができます。

生活様式の変化による在宅時間の増加にともない、新製品のキャンペーン企画やクリスマスセール、年末年始セール時など Web サイトに想定以上のアクセスが集中し、動作が重くなったり、Web サイトがダウンしてしまい多額の機会損失に見舞われる事例が多発しています。昨対比較機能では、去年から今年にかけてのサイト利用者数の増加によるアクセス数や CPU、メモリー使用量などの増加分を予測して、今年のキャンペーン時に必要なリソース必要量を判断し、不足する可能性があればアラートを通知します。運用者は事前にスケールアウトなど十分な対策をおこなうことが可能となり、安心してキャンペーンを乗り切ることができます。

３．変動検知機能：設定変更や本番リリースは人ではなく System Answer が立ち会います！

過去の性能データから周期性がある傾向を自動学習し、ベースラインを作成します。このベースラインから外れたイベントを自動的に検知し、異常変動としてアラートを通知します。この機能を使用することで、システム運用で発生するシステム更改前後、新規システムのリリース、ソフトウェアのバグによる不定期な障害やパッチ適用後の有人監視から、エンジニアを解放することが可能となります。

一般的な死活監視では、性能低下を検知することが難しく、障害としてアラートを通知できませんでした。そのためお客様などの利用ユーザーからクレームを受けて、初めて障害に気づくことになります。障害に気づいてから、原因特定さらに復旧までには相当の時間を要し、その間にお客様の離反や多額の売上機会損失を招くこととなります。

変動検知機能では、たとえばパッチ適用後に「いつもと違うリソースの変動」があれば即座に該当リソースの異常が検知され、パッチを一旦戻すなどの対処が速やかにおこなわれ、大きな障害を未然に防ぐことができます。

また、新システムリリースやソフトウェアの不具合などにより、急激なリソース上昇の変動も検知可能ですので、しきい値での監視では見過ごされていたサイレント障害に対しても有効に機能します。アラート検知後の処理をワークフロー化することで、設定変更や本番リリース時の運用担当者の立ち合いは不要となります。