【家具・インテリア製品についての調査】1年間での製品購入者は4人に1人

その他製造業

アイブリッジ株式会社が展開するセルフ型アンケートツール“Freeasy(フリージー)”では、約450万人のモニター会員を活用し、20～60代の男女を対象に、「家具・インテリア製品についての調査」を実施いたしました。

はじめに

アイブリッジ株式会社は、20～60代の男女を対象に、「家具・インテリア製品についての調査」を実施いたしました。

回収期間は2022年3月16日、回答数は1,000サンプルです。

2020年度の国内における家具・インテリア販売市場（事業者売上高ベース）は、前年度比6.1%増の約1兆5,000億円で過去最高でした（帝国データバンク調査）。

今回の調査目的は、生活者の家具・インテリア製品への基本的な関与状況の把握ですが、最新の製品・サービスへの興味や、若年層の間でみられているトレンドの浸透度合いも探ってみました。

この1年間での家具・インテリア製品購入者は、ほぼ4人に1人

この1年間での家具・インテリア製品の購入者は、ほぼ4人に1人（24.6％）という結果となりました。コロナ禍による巣籠もり需要、在宅勤務増加による家具需要の高まりから2年経過しましたが、今でも〝追い風〟の影響があることが推察されます。

購入理由のトップでは「快適な生活への希求」と「買い替え時期の到来」が並ぶ

購入理由で最も高かったのは、「快適に過ごしたかったから」「それまで使っていた製品が老朽化・破損したから」が同ポイント（30.5％）で並びました。第3位の「引っ越しをしたから」をほぼ10ポイント上回っています。買い替え時期の到来を予測することは難しいですが、「快適な生活」は、需要喚起に効果的な訴求ポイントであることが考えられます。

コロナ禍の発生から2年が経ちましたが、「在宅期間が長くなったから」は16.7％と決して低くはありません。

購入時の情報源とショップはともに〝リアル〟重視

購入時に参照する情報源では、「お店のディスプレイ」（40.6％）が最も高く、「オンラインショップ・ネット通販サイト」（29.0％）を11ポイント上回りました。「あてはまるものはない」と答えた〝事前に情報収集をしない層〟も4人に1人以上（27.1％）と高くなっていますが、これはカテゴリー高関与者がほぼ3人に1人、低関与者がほぼ2人に1人という結果（グラフは省略）からわかるように、低関与者が多いことによると推察されます。

購入店のタイプでは「大型家具専門店（ニトリ、大塚家具など）」（46.7％）が最も高く、「ホームセンター（コメリ、カインズなど）」（30.8％）が続き、リアル店舗の高さが目立つ結果となりました。