Windows7のセキュリティに関するホワイトペーパー公表〜G Data

コンピュータ・通信機器

Windows７のシステムセキュリティについて、G Dataが調査した結果をホワイトペーパーにまとめました。利便性を重視した分、セキュリティ面では課題があることを各論で説明しています。

G Data Software株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：Jag 山本）は、マイクロソフト社の新OS「Windows 7」におけるセキュリティについて総合的に検証したホワイトペーパー「Windows 7のシステムセキュリティ」（日本語版）を作成し、引き続きウイルス対策をはじめ、セキュリティについてはユーザー側で慎重に対応する必要があることを指摘します。

Windows７のシステムセキュリティについて、G Dataが調査した結果をホワイトペーパーにまとめました。一言でいえば、利便性を重視した分、セキュリティ面については疑問符がつきます。

「Windowsは、Windows Vistaに数多くの新セキュリティ機能を開発し、それらを搭載しました。しかし、Vistaに搭載された機能は、大部分が企業ユーザーに向けて開発された機能です。コンシュマー向けの部分はおまけ程度にすぎません。一般ユーザーに提供されるセキュリティは、Windows Vistaで確立したセキュリティのマイナーチェンジ版の提供と言えます。セキュリティ技術を扱いやすくしたに過ぎないのです。」（「結論」より）

以下、各機能に対するショートコメントです。

UAC（ユーザーアカウント制御）
　UACを4段階のレベルに分けたので警告表示のわずらわしさが緩和されました、しかし、セキュリティについては危険性が高まりました。また、常時監視にもかかわらず、監視外にある自動化部分もあるので、完全ではありません。

ファイアウォール
　操作性は向上しました。しかし自動処理ではないためユーザーが確認作業をせねばなりません。間違ってクリックをしてしまった場合、インターネットに接続できなくなったり、ネットワーク内のプリンタを利用できなくなり、ビギナーにとっては元に戻しにくくなっています。

ファイル拡張子の表示
　デフォルトで拡張子を表示させないことの危険性は、以前より指摘され続けているにもかかわらず、今回も改善しませんでした。

AppLocker
　企業ネットワーク内などで実行可能なアプリケーションを指定し制御できるので、マルウェア対策として効果的です。発行元ルールによってユーザー側の制御操作も楽になっています。しかし一方で、証明書がキャンセルできるため、保護作用が一時的になってしまう恐れもあります。

Windows Defender
　あくまでもスパイウェア対策の機能なので過信できないでしょう。しかも比較性能テストの結果は思わしくありませんでした。ハッシュベースの検出方法を採用し、URLフィルタを実装していないためです。

BitLocker
　パスワード管理やUSBメモリの紛失に威力を発揮する優れたツールですが、残念ながら上位版にしかバンドルされていません。

BitLocker to go
　USBメモリの暗号化を簡単に解除できる新機能で、優れたツールですが、コピー先がハードディスクのみとなっており暗号化されていないと危険な場合があります。これも上位版のみです。

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目次
1　待ち望まれた後継OS、 Windows 7
2　ユーザーアカウント制御（UAC）
3　ファイアウォール
4　ファイル名拡張子
5　AppLocker
6　Windows Defender
7　BitLcocker
8　BitLocker to go
9　結論

G Data ホワイトペーパー 2009
「Windows7のシステムセキュリティ」

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詳しくは下記のURLにPDFがございますので、お読みいただければと思います。
http://www.gdata.co.jp/press/WP_Win7.pdf

＊なお、2009年9月に発売いたしました弊社製品「G Data インターネットセキュリティ2010」「G Data アンチウイルス2010」「G Data インターネットセキュリティプラス2010」は、すべてWindows7対応済です。

ジーデータソフトウェアについて（G Data Software）
G Data Softwareは、1985年に創業したドイツのセキュリティソフト会社です。EUを中心に、コンシュマーならびに法人向け製品を展開しています。日本法人は2007年に設立しました。最大の特徴は、ダブルエンジンによる世界最高位のウイルス検出率です。また、新種や未知ウイルスへの防御、迷惑メールへの外国語フィルターなど、インターネットやメール環境を安全・快適にする機能を豊富に搭載しています。

＊本ニュースリリースについて
本ニュースリリースに記載されている内容および製品情報については、市場動向、社会状況、経営方針の変更等により将来的に変更される可能性があります。本ニュースリリースに記載されている記載内容に関する永続的な整合性をG Data Software株式会社が保証するものではありません。本リリースに記載されている各種名称、会社名、商品名などは各社の商標または登録商標です。

【本リリースに関する問合せ先】　
G Data Software株式会社　　
101-0047 東京都千代田区内神田2-8-1　冨高ビル3F　
窓口：　瀧本往人　　
E-mail: gdata_japan_info@gdatasoftware.com　
URL：　http://www.gdata.co.jp/