中国ビジネス担当者向け通信講座「中国語文書体読解力養成コース」開設――今だからこそ自力で中国情報を

「中国ビジネス人材育成プロジェクト」の新たな入口、中国語の読解力を養成する通信教育コース「中国語ビジネス文書体読解力養成 レベル16コース」。初回は、2013年1月開講予定。初年度の受講者数は50~100名程度の見込み。

企業向け中国語・英語研修会社大手の株式会社海外放送センター< http://www.obc-cd.jp/ >(本社:東京都中央区、代表:五石順一)の所属する、NPO日中翻訳活動推進協会(通称:而立会)< http://www.jiritsukai.org/ >はこのほど、「中国ビジネス人材育成プロジェクト」の一環として、中国語の正式な文章で広く使われる文書体(論説体中国語)の読解力を養成する通信教育コース「中国語ビジネス文書体読解力養成 レベル16コース」を開発しました。年に2回の開講を目標にしており、初回は2013年1月開講予定。初年度の受講者数は50~100名程度を見込んでいます。

■長年の実績に基づいた実践的な学習システム
同学習システムは、而立会理事長の三潴正道教授< http://www.chinavi.jp/mmshiki.html >(麗澤大学)がこれまで30年以上にわたり、大学と二十数社の企業、延べ5000人余りの学生・ビジネスマン等に対して行ってきた「レベル式中国語読解講座」をベースに、より簡便な形で受講できるようにしたものです。

■手軽に始められる「通信教育コース」6ヶ月間、受講料27,000円
中国語は、会話で用いられる文体(会話体)と、各種ビジネス文書などで使われる文体(論説体)とで、使われる語彙・文法・修辞法などが大きく異なるため、独自のスキル習得が不可欠です。しかし、これまでそのスキル習得のための教材も、教える方法もほとんどなく、現場で身につけていくほかありませんでした。
同コースは1期6ヶ月間で、受講料は27,000円(税別)、インターネットとEメールを利用して受講します。6ヶ月間で計10回、代表的な中国語の文書体で書かれる『人民日報』の記事から難易度別(レベル別)に中国語の文章を選出し、翻訳課題として出題することによって、中国事情の理解にも役立ち一石二鳥。添削は三潴教授が育成したプロの翻訳者が担当します。
将来的には、通信添削による指導だけではなく、全国各地で而立会会員による定期的なスクーリングもできるようにしたいと考えています。


■日中ビジネス成功のカギは、翻訳なしで中国語を読解する力
今後も日中間のビジネスにおいて中国語のビジネス文書はますます増え、誰かが日本語に訳してくれるのを待っていたのでは間に合いません。中国語の新聞やwebサイトを自力で読みこなし、情報収集することが、中国とのビジネスを成功させるカギとなるのです。

※このコースの運営管理には、而立会の法人会員であり、企業向け中国語・英語研修会社大手の株式会社海外放送センター(東京都中央区) 中国語研修事業部があたります。

【会社概要】
商号:株式会社 海外放送センター< http://www.obc-cd.jp/ >
設立:1978年3月10日
資本金:20,000,000円
所在地:〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町3-11-10
TEL:03-6892-0050(代表) FAX:03-6892-0045
メールアドレス inquiry@obc-cd.jp
事業内容:
1. 国際化研修の企画及び実施
(1) 企業内英語研修
(2) 企業内中国語研修
(3) 多様性対応コミュニケーションセミナー
2. 企業研修全般に関するコンサルティング
3. 上記各号に附帯する一切の業務
代表者 五石順一

==========
株式会社海外放送センター(本社:東京都中央区、代表:五石順一)は、事業拡大及び人員の増加に伴い、2012年12月17日(月)に本社を移転しますので、下記の通りお知らせいたします。

【新本社】
2012年12月17日(月)~
〒104-0045 東京都中央区築地3-5-4
TEL:03-6859-3080 FAX:03-6859-3081

これを機に、社員一同さらに社業に励み、お客様に一層ご満足いただけるサービスをご提供できるよう努力いたす所存ですので、よろしくお願い申し上げます。

企業情報

企業名 株式会社 海外放送センター
代表者名 山口 政宏
業種 未選択

コラム

    株式会社 海外放送センターの
    関連プレスリリース

    • クリックして、タイトル・URLをコピーします
    • facebook
    • line
    • このエントリーをはてなブックマークに追加

    プレスリリース詳細検索

    キーワード

    配信日(期間)

    年  月  日 〜 年  月 

    カテゴリ

    業界(ジャンル)

    地域