「中国語の資料から直接情報が読み取れない」日本企業の弱点克服！ 論説体中国語の読解力養成システム「中国ビジネス人材育成ネットワーク」誕生。
海外放送センターは4月27日より、中国ビジネス担当者向け“論説体中国語”学習システムの提供を開始します。
企業向け中国語・英語研修会社大手の（株）海外放送センター（本社東京・代表五石順一）は、麗澤大学の三潴正道教授らと共同で、2012年4月より「中国ビジネス人材育成ネットワーク」を開設します。
三潴教授は、発売直後から中国実務関係者間で話題になり、増刷を重ねている『論説体中国語読解力養成講座』（東方書店）の著者であり、NPO法人日中翻訳活動推進協会（通称「而立会」）理事長でもあります。
同ネットワークプロジェクトは三潴教授考案のレベル式養成システムを柱に2年前から構想、計画を練り、昨年からパイロット企業数社を対象にテスト訓練を実施。
2012年4月27日より、「ビジネスに直結する中国語能力である“論説体中国語”を読み解ける能力」を広く育成する学習システムを、日本初の試みとして開始致します。
本システムは、日本初となる「ビジネスに直結する中国語能力である“論説体中国語”を読み解ける能力」を広く育成する学習システムです。
【日本企業がもつ中国語能力の問題点】
●対中国ビジネスを展開する日本企業の最大の弱点とは？
対中ビジネスを展開する日本企業の最大の弱点は「中国語の資料やインターネットから、直接情報が取れない」ことです。
日々急激な変化を続ける中国のビジネス環境、情報をタイムリーに入手できないということに起因する日本企業の失敗事例には枚挙にいとまがありません。
≪日本企業の失敗例≫
事例1）知的財産権侵害で中国企業から訴えられたが、審理が早い民事で中国語資料の翻訳が間に合わず、敗訴した。
事例2）合弁会社で、中国側の立場が強くなったため、役員会議の資料も会話も中国語になってしまい、討議に参加できなくなってしまった。
●世間の“ビジネス中国語”授業と教材の矛盾点と問題点
＜ビジネス中国語＝論説体中国語読解力＋ビジネス中国語会話力＞
現在、数多くの“ビジネス中国語”を謳う本や教育／テストなども存在しています。しかし、そのほとんどは、単に普通の中国語会話に、仕事上で使う単語を置き換えている「中国語でビジネスの話をしている会話」にすぎません。“ビジネス日本語”というカテゴリーが存在するでしょうか？
中国ビジネスに直結する中国語能力は、まず第一に「文書（各種ドキュメント、インターネット情報等）を読める能力です。中国でビジネスを行なうための会話はビジネス単語レベルで解決します。
＜“中国語が話せる＝中国語が読める”ではない＞
中国語の文体は、会話体と“論説体”では文の構造、使用する語彙、文章のルールなどに著しい違いがあるため、「会話ができる＝中国語で文書が読める」とはなりません。だからこそトレーニングが必須となるのです。
【論説体中国語とは？】
現代中国語の書き言葉の主要な文体で、公文書、契約書、研究書などはもちろん、新聞、インターネット、専門書、情報誌、また公式な場でのスピーチや通訳などにも広く用いられる文体。
●“論説体”と会話体の違い
語彙のレベル、文構造のレベル、修辞法などその違いは多岐にわたります。
漢字は1文字で単語にもなれますが、より小さな単位の意義素でもあります。漢字が等間隔で並び、どこまでが単語か分からない、文の成分や品詞による語形変化もない中国語において、会話体に比べ1文字で単語になる確率が高い論説体は、読解の難度が飛躍的に高くなります。
＜順序を踏まえたトレーニング＞
ビジネスで必要とされる「中国語論説体読解力」の養成にはどんなステップが必要か？
第一ステップ：中国語基礎力の養成（現在通常行なわれている中国語の初期学習）
第二ステップ：論説体の語彙や文構造の基礎学習。会話体との違いの認識
第三ステップ：論説体の文章を通じて様々な文章に触れ、中国の経済・社会を理解する
第四ステップ：法律文書やビジネス用専門書式などを学習する
■【中国ビジネス人材育成ネットワーク】サービス概要
1、中国語論説体の基礎学習の提供（上記の第二ステップ）
→麗澤大学三潴正道教授が30年以上前から実践し続けている、
「中国語論説体読解力養成講座システム」の汎用コースを4月に開講。
2、（上記）第三ステップから第四ステップのトレーニング教材をリリース。
→王恵玲教授ならびに中国上海財経大学教員との共同執筆
第三ステップ教材（朝日出版社）：日本側著者 金子伸一（麗澤大学講師）ほか
第四ステップ教材（朝日出版社）：日本側著者 梶田幸雄（麗澤大学教授）ほか
これらを端緒として、2012年中に同ネットワークでは、付加価値のある研修やサービスの提供開始を予定しています。
【会社概要】
商号：株式会社 海外放送センター( http://www.obc-cd.jp/ )
設立：1978年3月10日
資本金：20,000,000円
所在地：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町3-11-10
TEL：03-6892-0050（代表）FAX：03-6892-0045
メールアドレス inquiry@obc-cd.jp
事業内容：
1. 国際化研修の企画及び実施
(1) 企業内英語研修
(2) 企業内中国語研修
(3) 多様性対応コミュニケーションセミナー
2. 企業研修全般に関するコンサルティング
3. 上記各号に附帯する一切の業務
代表者 五石順一
【本件に関するお問い合わせ先】
担当名：山口
連絡先：m-yamaguchi@obc-cd.jp
《関連URL》
http://www.obc-cd.jp/
三潴教授は、発売直後から中国実務関係者間で話題になり、増刷を重ねている『論説体中国語読解力養成講座』（東方書店）の著者であり、NPO法人日中翻訳活動推進協会（通称「而立会」）理事長でもあります。
同ネットワークプロジェクトは三潴教授考案のレベル式養成システムを柱に2年前から構想、計画を練り、昨年からパイロット企業数社を対象にテスト訓練を実施。
2012年4月27日より、「ビジネスに直結する中国語能力である“論説体中国語”を読み解ける能力」を広く育成する学習システムを、日本初の試みとして開始致します。
本システムは、日本初となる「ビジネスに直結する中国語能力である“論説体中国語”を読み解ける能力」を広く育成する学習システムです。
【日本企業がもつ中国語能力の問題点】
●対中国ビジネスを展開する日本企業の最大の弱点とは？
対中ビジネスを展開する日本企業の最大の弱点は「中国語の資料やインターネットから、直接情報が取れない」ことです。
日々急激な変化を続ける中国のビジネス環境、情報をタイムリーに入手できないということに起因する日本企業の失敗事例には枚挙にいとまがありません。
≪日本企業の失敗例≫
事例1）知的財産権侵害で中国企業から訴えられたが、審理が早い民事で中国語資料の翻訳が間に合わず、敗訴した。
事例2）合弁会社で、中国側の立場が強くなったため、役員会議の資料も会話も中国語になってしまい、討議に参加できなくなってしまった。
●世間の“ビジネス中国語”授業と教材の矛盾点と問題点
＜ビジネス中国語＝論説体中国語読解力＋ビジネス中国語会話力＞
現在、数多くの“ビジネス中国語”を謳う本や教育／テストなども存在しています。しかし、そのほとんどは、単に普通の中国語会話に、仕事上で使う単語を置き換えている「中国語でビジネスの話をしている会話」にすぎません。“ビジネス日本語”というカテゴリーが存在するでしょうか？
中国ビジネスに直結する中国語能力は、まず第一に「文書（各種ドキュメント、インターネット情報等）を読める能力です。中国でビジネスを行なうための会話はビジネス単語レベルで解決します。
＜“中国語が話せる＝中国語が読める”ではない＞
中国語の文体は、会話体と“論説体”では文の構造、使用する語彙、文章のルールなどに著しい違いがあるため、「会話ができる＝中国語で文書が読める」とはなりません。だからこそトレーニングが必須となるのです。
【論説体中国語とは？】
現代中国語の書き言葉の主要な文体で、公文書、契約書、研究書などはもちろん、新聞、インターネット、専門書、情報誌、また公式な場でのスピーチや通訳などにも広く用いられる文体。
●“論説体”と会話体の違い
語彙のレベル、文構造のレベル、修辞法などその違いは多岐にわたります。
漢字は1文字で単語にもなれますが、より小さな単位の意義素でもあります。漢字が等間隔で並び、どこまでが単語か分からない、文の成分や品詞による語形変化もない中国語において、会話体に比べ1文字で単語になる確率が高い論説体は、読解の難度が飛躍的に高くなります。
＜順序を踏まえたトレーニング＞
ビジネスで必要とされる「中国語論説体読解力」の養成にはどんなステップが必要か？
第一ステップ：中国語基礎力の養成（現在通常行なわれている中国語の初期学習）
第二ステップ：論説体の語彙や文構造の基礎学習。会話体との違いの認識
第三ステップ：論説体の文章を通じて様々な文章に触れ、中国の経済・社会を理解する
第四ステップ：法律文書やビジネス用専門書式などを学習する
■【中国ビジネス人材育成ネットワーク】サービス概要
1、中国語論説体の基礎学習の提供（上記の第二ステップ）
→麗澤大学三潴正道教授が30年以上前から実践し続けている、
「中国語論説体読解力養成講座システム」の汎用コースを4月に開講。
2、（上記）第三ステップから第四ステップのトレーニング教材をリリース。
→王恵玲教授ならびに中国上海財経大学教員との共同執筆
第三ステップ教材（朝日出版社）：日本側著者 金子伸一（麗澤大学講師）ほか
第四ステップ教材（朝日出版社）：日本側著者 梶田幸雄（麗澤大学教授）ほか
これらを端緒として、2012年中に同ネットワークでは、付加価値のある研修やサービスの提供開始を予定しています。
【会社概要】
商号：株式会社 海外放送センター( http://www.obc-cd.jp/ )
設立：1978年3月10日
資本金：20,000,000円
所在地：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町3-11-10
TEL：03-6892-0050（代表）FAX：03-6892-0045
メールアドレス inquiry@obc-cd.jp
事業内容：
1. 国際化研修の企画及び実施
(1) 企業内英語研修
(2) 企業内中国語研修
(3) 多様性対応コミュニケーションセミナー
2. 企業研修全般に関するコンサルティング
3. 上記各号に附帯する一切の業務
代表者 五石順一
【本件に関するお問い合わせ先】
担当名：山口
連絡先：m-yamaguchi@obc-cd.jp
《関連URL》
http://www.obc-cd.jp/
企業情報
| 企業名 | 株式会社 海外放送センター |
|---|---|
| 代表者名 | 山口 政宏 |
| 業種 | 未選択 |
