マレーシアでの「広告の効果」に関するマーケットリサーチ - 76%以上がWEB広告を見て何度も購入。これは日本やシンガポールを上回る!?
アジアでマーケティングリサーチ・分析を行う、シンガポールの「アジアリサーチ総研-Asia Research Laboratory 所長:青木隆明」( http://asiaresearch.info )は、今回マレーシアにおいて、18歳以上のマレーシア在住者104名を対象に、「各メディア(テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外)の広告効果について」調査を実施。日本やシンガポールとの比較と合わせて結果を公表いたします。
アジアでマーケティングリサーチ・分析を行う、シンガポールの「アジアリサーチ総研-Asia Research Laboratory- 所長:青木隆明」では、身近な事例を用いて様々な市場調査を実施。さらに、日本との比較を含めて分析・解明することで、海外の実態把握と海外市場攻略のカ ギを探ります。
今回は「各メディア(テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外)の広告効果」に関し、マレーシアにてマーケティングリサーチを行いましたので、日本やシンガポールとの比較と合わせて結果を公表いたします。
【背景】
海外の実態を、身近な事例を用いてリサーチ。
マレーシアでの市場調査をもとに、日本を含む各国との比較を踏まえながら、分析・解明することで、海外市場攻略のカギを探ります。
【調査概要】
1.調査の方法:WEBアンケートによる調査方式
2.調査の対象:マレーシア在住者
(18 - 34才:69.2%、35 - 54才:27.9%、55才以上:2.9%)
3.有効回答数:104名
【調査結果概要】
マレーシア在住者に、各メディア広告(テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外広告)の効果について、市場調査を実施。
「広告を見て、実際に何度も購入したことがある」と回答した人の割合が高いメディアは、1位がWEBサイト( 76.47%)、2位がテレビ( 68.27%)となりました。
マレーシアにおいても、WEBの影響力は大きくなっており、そこでの広告は、伝統的なテレビ広告をもしのぐほどになっているという調査結果になっております。
一方、日本では、
1・2位がほぼ同率で、WEBサイト(63.5%)、雑誌(63.2%)。
(日本の調査データは、総合マーケティング支援を行なうネオマーケティングより情報提供を受けています。)
さらに、シンガポールでは、
1位がWEBサイト( 53.6%)、2位がテレビ( 47.0%)。
(2015/07/29の調査結果参照:http://asiaresearch.info/singaporemarketing5-jp)
【調査結果】
Q.以下のメディア広告をきっかけに、これまでどれほど購入したことがありますか?(単数回答)【n=104】
【詳細データ】 http://asiaresearch.info/malaysiaresearch8-jp
【調査コメント】
マレーシア在住者に、各メディア(テレビ・ラジオ・雑誌・新聞・WEBサイト・モバイルアプリ・屋外広告)において、「広告を見て、実際に何回 購入したことがあるか」というアンケートを行ったところ、「複数回ある」との回答が最も多かったのは、「WEBサイト」の 76.47%と、マレーシア(アジア)においても、WEB広告が一般化し、かつ購買に繋がる確率が比較的高いということが明らかとなりました。
なお、2位以下は次のとおり。
2位:「テレビ」の68.27%、3位:「新聞」の55.88%、4位:「雑誌」の47.06%、5位:「屋外広告」の34.31%、6位:「モバイルアプリ」の26.21%、7位:「ラジオ」の24.27%。
日本では・・・
1・2位がほぼ同率で、「WEBサイト」:63.5%、「雑誌」:63.2%と、やはり他国同様に、WEB広告が高い効果を発揮している実態が確認されています。
3位以下は次のとおり。3位:「テレビ」の51.5%、4位:「新聞」の43.1%、5位:「モバイルアプリ」の42.0%、6位:「屋外広告」の41.4%、7位:「ラジオ」の27.9%
(日本の調査データは、総合マーケティング支援を行なうネオマーケティングより情報提供を受けています。)
シンガポールの場合・・・
1位:「WEBサイト」の 53.57、2位:「テレビ」の46.94%、3位:「新聞」の45.60%、4位:「雑誌」の33.51%、5位:「屋外広告」の33.15%、6位:「モバイルアプリ」の24.87%、7位:「ラジオ」の13.99%。
アジア各国において、WEB広告の影響力はとても大きなものになっており、エリアによってそれは日本以上にもなり得ることがうかがえる結果となりました。
【引用・転載時のクレジット表記について】
本リリースの引用・転載は、クレジットを明記していただきますようお願いいたします。
<例>「アジアリサーチ総研」が実施した調査結果によると・・・
【アジアリサーチ総研の活動と今後の展望】
日本と海外では、文化・民族・宗教・慣習・言語が異なり、それらが日本企業の海外進出に大きな障害となっています。
それら相違点を、身近な事象を通して明らかにしていくことによって、海外マーケット攻略のヒントに繋げていただくことが、アジアリサーチ総研の役割と考えています。
今後も、身近なテーマを中心に、楽しみながらも実感として、海外の実態やニーズが把握できるような、調査・情報提供を行ってまいります。
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企業情報
企業名 | Asia Research Laboratory - アジアリサーチ総研 |
---|---|
代表者名 | 青木 隆明 |
業種 | その他サービス |
コラム
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