2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査

■はじめに

 

2000年代から現在に至るまで、第三次AI（人工知能）ブームがまさに進行中である。人工知能・AIを活用したサービスはあらゆる業種・分野に普及しつつあり、セミナーでの集客数もここ数年で急激に増加している。その背景には、膨大なデータ（ビッグデータ）の収集が可能になったこと、センサーや通信モジュールの小型化・低コスト化に伴うIoTの進展があり、これらの拡大によるさらなるデータの蓄積に対して、機械学習や自然言語処理の技術が急速に発展していることに伴い、人工知能・AIのサービスの活用が進むだろうと期待されていることなどがある。さらに、政府もまた、多額の予算を投じ、その成長を後押ししようとしているのが現状である。

 

近年、BtoB領域を中心に人工知能・AIを活用したサービスが続々と登場し、数多くのサービスが一定の技能レベルに達しつつあると共に、人工知能・AIに取り組むベンチャーも急増している。つまり、計算機速度の飛躍的向上と相まって、インターネットの技術革新によるビッグデータの利用環境が格段に改善され、学習機能として、生物の学習機能を模擬した、「ディープラーニング（深層学習）」といった非常に強力な機械学習アルゴリズムが開発された結果、官公庁や金融から囲碁・将棋の世界に至るまで、広範な範囲に人工知能・AIのサービスが普及していると言える。ここ最近では、銀行などの店頭で対話型ロボットを目にすることも多くなった。

 

このような理由・背景から、今回、 “2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査（日本国内）”を発刊するに至った。ESP総研では、「人工知能・AI」ビジネスを展開しているプレイヤー50社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー50社・団体全て（100％）に対して専門調査員による電話による（ヒアリング）アプローチを行った。その結果、合計15社・団体（30.0%）から「人工知能・AI」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 

具体的には、当該主要各社に対して「人工知能・AIビジネス」概要（具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル）や料金体系：平均導入実績価格＜実績ベースを中心に＞など、適用分野・対象用途エリア（エリア・分野、業種・業務）、販売ターゲット、「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境（SWOTの中のOTなど）、開始時期・導入実績・前年比伸長率（％）などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 

今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査（日本国内）”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、人工知能・AI（ビジネス）の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「人工知能・AI（ビジネス）」市場の成長の一役になれば幸いである。

 

この調査報告書が「人工知能・AI」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

 

■調査対象

・Web上にて「人工知能・AI」と言及している事業者（プレイヤー）＜50社・団体＞すべてにアプローチを行った。そのうち「人工知能・AI」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計15社・団体（取材アプローチ企業全体の30.0％）に対して深堀ヒアリングを実施できた。

 

■サブタイトル

～ 「人工知能・AI」プレイヤー（15社）の取り組み最前線（ビジネスの種類と種類別　売上規模推移、TOTAL推移、事業者別　シェア・ランキング）／最新の「人工知能・AI」ビジネス・ケーススタディ（15社）を調査項目別に徹底的に集計＆分析／日本市場における「人工知能・AI」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機（チャンス）を掴むための深堀調査レポート～

 

■調査方法

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った（主は電話取材であった）。

 

■調査＆レポート期間

・ 2016年10月19日(電話ヒアリング開始)～2016年10月21日（電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング）まで深堀調査を実施した。その後レポーティング（集計＆分析）を実施し、2016年10月26日に集計＆分析ならびにコメント化が終了した。

 

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1）企画・監修・編集：ESP総研　村岡 正悦

2）調査・分析・レポーティング：ESP総研　小林　貴幸

 

■トータル・ページ数（報告書）

・100ページ

 

■目次（詳細）・URLはこちら↓

http://www.espers.co.jp/?p=8427

 

■頒価

本体価格180,000円　+　税　＊CD-R（PDF）タイプ（全てカラー）

 

【会社概要】

会社名　　 ：株式会社 ESP総研　 http://www.espers.co.jp

所在地　　 ：東京都港区東新橋2-10-10　東新橋ビル2F

設立　　　：1999年8月19日

代表者　　 ：代表取締役　村岡　正悦

事業内容 ：「市場調査」事業、「未来予測」事業、「映像宣伝」事業

 

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆

窓口：ESP総研　「人工知能・AI」調査部門

TEL ： 03-5762-8136　 FAX ： 03-5762-8036

E-mail ： info@espers.co.jp