■□オープンレガシー問題を解決するモダナイゼーションについて講演□■ ～ 4月20日開催の『ITモダナイゼーションSummit』で変換デモを交え紹介 ～

株式会社システムズ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原隆史）は、4月20日(木)に東京・品川で開催される『ITモダナイゼーションSummit 2017』 (主催：日経BPイノベーションICT研究所)に協賛、『どうするVB資産？ オープンレガシー見直しにもモダナイゼーションという選択肢』と題したセミナーを行います。また、展示ブースでは当社のモダナイゼーション技術やオープンレガシー対策の各種サービスを紹介します。

『ITモダナイゼーション』をテーマにした本イベントですが、開催3回目となる今回のテーマは、“「レガシー」を次の時代へ”。ハード、ソフト、プログラム、ユーザーインターフェースの4テーマと9つのモダナイゼーション手法別に、講演や展示が行われます。

本イベントに協賛する当社は、既存プログラム資産のモダナイゼーション(リドキュメント、リライト手法)をテーマに参加し、15時45分から会場Bで、『どうするVB資産？ オープンレガシー見直しにもモダナイゼーションという選択肢』という演題でセミナーを行います。Windows系OSや開発ツールのサポート終了に伴い、当社には『オープンレガシー』問題への相談が多く寄せられています。今回の講演では、Windows系『オープンレガシー』をテーマに、Visual Basicアプリ資産の継続使用リスクの問題、「.NET」への移行の取組みなどを、事例や変換デモを織り交ぜて紹介します。

また、会場ではブース出展にも参加し、オープンレガシー問題を解決するサービスを含めた、当社のITモダナイゼーションに関するソリューションを来場者に訴求します。

イベントおよび当社のセミナーの概要は下記のとおりです。

●会期：2017年4月20日（木）10：30～17：20（開場10：00）

●会場：東京コンファレンスセンター・品川（東京都港区港南 1-9-36 アレア品川5F）

●主催：日経BPイノベーションICT研究所

●協力：日経SYSTEMS，日経ソフトウエア, ITpro，ITpro Active

●協力団体：COBOLコンソーシアム

●受講料：無料（事前登録制）

―>> システムズ講演詳細 <<―

B-6 ： どうするVB資産？ オープンレガシー見直しにもモダナイゼーションという選択肢

●時間 : 15:45～16:25

●会場 : B会場

●講演者 : システムズ マイグレーション事業本部 企画推進部 部長 中本 周志

講演概要: モダナイゼーションプロバイダの当社には、最近Windows系OSや開発ツールのサポート終了をきっかけに持ち上がる「オープンレガシー」問題への相談が増えています。そこで今年の講演では、Windows系「オープンレガシー」をテーマに、Windows Server 2003の保守終了以後、稼働環境が厳しくなっているVisual Basicアプリ資産の継続使用リスクの問題を取り上げ、VBアプリ資産の今後の一例として「.NET」への移行の取組みをVB変換ツールデモと移行事例を交えて紹介します。

●ITモダナイゼーションSUMMIT2017詳細と申込みはこちら http://seminar.migration.jp/event/

■システムズの『レガシーマイグレーション』サービス ポータルサイト http://www.migration.jp/

■マイグレーションセミナー・イベント情報 Webサイトはこちらから http://seminar.migration.jp/

■株式会社システムズについて

当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で18の特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要

社 名： 株式会社システムズ

代表取締役社長： 小河原 隆史

住 所： 〒141-0031 東京都品川区西五反田7-24-5 西五反田102ビル8F

会社URL： http://www.systems-inc.co.jp/

TEL： 03-3493-0033(代表) ／ FAX： 03-3493-2033

[事業内容]

・マイグレーション(レガシーシステム移行)／システム インテグレーション／システム コンサルティング

・ソフトウェア受託開発／ソフトウェアパッケージ販売／情報処理機器販売

【商標について】

文中の社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。