『令和の教育改革』を本気で考える。キーワードは『非認知能力の導入』：学校・企業の教育への非認知能力導入の最大のボトルネックは大学入試。 署名活動にご賛同を。

【はじめに】

日本の教育改革において最大のボトルネックは、大学入試です！ 今こそ、革新的なアプローチを取り入れ、未来のための教育を実現する時です。

 

『非認知能力』が教育の未来を切り開く鍵となっています。アメリカのシカゴ大学のヘックマン教授がノーベル経済学賞を受賞したことで、数値評価偏重の教育に警鐘を鳴らし、アメリカの教育界に変革をもたらしました。アメリカの教育改革成功の秘訣は、大学入試の革新にあったと言っても過言ではありません。

 

現在の世界的に上位の大学入試は、単なる試験だけでなく、総合的な視点が求められています。例えば、アメリカのハーバード大学ではSATやACTの受験だけでなく、推薦状やエッセイ、面接などが重要な要素となっています。その他、ケンブリッジ大学やマサチューセッツ工科大学（MIT）なども専門的でホリスティックな選考を行っています。

 

しかし、日本の大学入試は一発勝負のテストが中心で、個性や非認知能力の評価が不足しています。これが、アメリカやイギリスのような豊かな個性を尊重した教育が進まない要因なのです。

 

「非認知能力」と「ゆとり教育」は、教育のアプローチに関連する異なる概念です。ゆとり教育は学習の機会を柔軟に提供し、非認知能力は主に感情や社会性に焦点を当てた能力の育成を目指します。日本の教育はゆとり教育が導入されたものの、まだ非認知能力の本格的な取り組みが足りません。

 

【署名活動の理由】

今回の署名は、将来の日本の教育と社会・経済を前進させるための、スタートアップとなる重要なアクションです。

草の根的な運動から、教育関係者に「令和の教育改革」について早急にアクションを起こしていただくために、より多くの方々に教育改革の重要性を理解していただき、改革への声を上げていただき、改革スタートの一助を担っていただくことが必要です。

この署名は、2025年3月まで行い、署名活動の報告と署名リスト等を関連省庁に提出し、政策提言を行います。

是非、ご協力・ご賛同を、よろしくお願いいたします。

また、改革実現のための、多方面からのご意見をいただければ幸いです。

change.org 署名サイト：　https://chng.it/j62Zz2rrBw

 

【大学入試改革が与える影響について】

大学入試改革は、社会や経済にも大きな影響を与えます。

まず、わかりやすい事例として、アメリカで起こってきたことをみていきましょう。

 

日本では、高度成長時代の成功体験から脱却できず、「失われた20年」と言うように、まるで他人事のように、社会や経済の停滞を受け入れてきた私達は、今後日本が世界ＧＤＰランキングで、ドイツに抜かれ第4位に低下するというニュースを聞いて、ようやく目が覚めたのではないでしょうか。その根本的な問題のひとつである「教育改革」という重要な課題を、急いで解決しなければなりません。

 

アメリカの非認知能力を取り入れた教育とGAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）の新規事業創造は、いくつかの面で関連しています。

 

創造性と問題解決能力の強化:

非認知能力重視の教育は、学生に対して創造性や問題解決能力を伸ばす環境を提供します。これは、将来的な新規事業の創造に不可欠なスキルです。GAFAM企業は変革的なアイデアや問題への柔軟なアプローチを重視し、非認知能力を持つ人材を求めています。

コミュニケーションと協力力の重要性:

アメリカの非認知能力教育はコミュニケーションや協力力を育成します。GAFAMの企業は大規模かつ国際的なチームで働くことが一般的であり、メンバー間の円滑なコミュニケーションと協力が新しいプロジェクトの成功に不可欠です。

柔軟性と適応力の向上:

非認知能力の一環として、柔軟性と適応力が重視されます。GAFAM企業は急速に変化するテクノロジーの中で事業を展開しており、変化に適応できる個人が新規事業の立ち上げにおいて有利です。

起業家精神の育成:

非認知能力を取り入れた教育は、学生にリーダーシップや起業家精神を養う機会を提供します。GAFAM企業は新しいアイデアを追求し、スタートアップのようなアプローチで事業を展開するため、起業家的な能力が求められます。

デジタルスキルの向上:

GAFAMはデジタル技術を活用した新しい事業を展開しています。非認知能力を含む総合的なスキルは、デジタル環境での業務においても重要であり、教育においてこれらのスキルを伸ばす取り組みが新規事業創造に寄与します。

 

総じて、アメリカの非認知能力教育が提供する総合的なスキルが、GAFAMの企業における新規事業創造に直接的かつ間接的に寄与しています。将来のビジョンを構築し、変革に柔軟かつ創造的に取り組むためには、非認知能力の育成が重要な役割を果たしているのです。

 

【大学入試制度の改革と、「非認知能力を取り入れた教育」の関係性について】

次に、大学入試制度の改革と、「非認知能力を取り入れた教育」の関係性について、少し詳しくみていきましょう。

 

教育改革のボトルネックは、大学入試です。

学校教育に非認知能力を取り入れる教育改革は、大学入試から始めなければ間に合いません。

 

『非認知能力』の重要性は、ノーベル経済学賞受賞のアメリカのシカゴ大学のヘックマン教授によって、数値や偏差値による評価方法を重視したアメリカ教育界に警鐘がならされました。

アメリカの教育改革の成功は、大学入試の改革にあったと言っても過言ではありません。

非認知能力を重要視している国々の、現在の世界大学ランキング上位5位までの大学の入試方法について、みていきましょう。以下の情報に関しては、各大学ＨＰで最新情報の確認をお願いします。

 

まず、アメリカのハーバード大学（4位）からみていきましょう。

 

SATまたはACTの受験: アメリカの大学入試では、一般的にSATまたはACTのどちらかを受験する必要があります。これらのテストは、数学、読解、ライティングのスキルを評価します。ハーバード大学はテストオプショナル（志願者がテストの提出を選択できる）のポリシーを採用していることもありますので、公式ウェブサイトで最新情報を確認してください。

推薦状の提出: 高校の教師やカウンセラーからの推薦状が必要です。これは、あなたの学業成績や個性に関する詳細な情報を提供するものです。

エッセイの提出: ハーバード大学では、共通アプリケーションの一環としていくつかのエッセイを提出する必要があります。これらのエッセイは、自己紹介や特定のテーマに関する質問に答えるものが含まれます。自分の経験や価値観を明確に表現することが重要です。

追加情報の提出: 必要に応じて、追加の文書やポートフォリオを提出することができます。これには芸術、スポーツ、リーダーシップの実績などが含まれます。

面接: ハーバード大学では面接が必須ではないが、推奨されています。学生インタビュアーまたは大学のアドミッションスタッフとの面接を予定し、自分の経歴や志望動機を伝える機会とします。

財政援助の申請: 必要に応じて、奨学金や財政援助を受けるためにFAFSA（Free Application for Federal Student Aid）やCSSプロファイルを提出します。

 

最終的な選考は非常にホリスティックであり、学業成績だけでなく、個性や独自の経験も考慮されます。選考結果は一般的に合格、保留、または不合格のいずれかで通知されます。

 

次に、イギリスのケンブリッジ大学（2位）をみていきましょう。

 

UCAS（Universities and Colleges Admissions Service）への応募: ケンブリッジ大学に応募するには、UCASを通じてオンラインで申し込む必要があります。応募は主に10月15日までに行われます。

試験の受験: ケンブリッジ大学の多くの学部では、アドミッション試験を受験する必要があります。試験の種類や形式は専攻や学部によって異なります。一般的には、先行試験（Pre-Interview Assessment）と呼ばれるテストが行われ、面接の前に受験します。

学部による選考: 応募者は、試験の結果、学業成績、推薦状などが総合的に評価されます。一部の学部では、追加の書類やポートフォリオの提出が必要な場合があります。

面接: 選考を通過した応募者は、面接に招待されます。面接は通常、専門的な知識、思考力、問題解決能力、意欲などを評価するために行われます。面接は複数回行われることもあります。

選考結果: 面接後、学部は合否を決定します。合格通知は通常12月中旬に行われます。

応募者の提出物と面接の評価: ケンブリッジ大学は、学部ごとに異なるが、学業成績や推薦状といった書類と、面接の評価を総合的に考慮して選考を行います。

 

ケンブリッジ大学の入試は非常に専門的であり、各学部が独自の試験や選考プロセスを採用しています。応募者は事前に学部の要件とガイドラインを確認し、詳細な情報を入手することが重要です。

 

さらに、上位5位までの大学について、簡単にみていきましょう。

 

マサチューセッツ工科大学（MIT）:

特徴: STEM（科学、技術、工学、数学）に特化した総合的な評価。

試験: SAT Subject Testsは不要。MIT専用の追加エッセイあり。

重視点: 学業成績、活動実績、推薦状、エッセイ、面接。

ケンブリッジ大学:

特徴: 専門的で厳格な試験と独自の選考プロセス。

試験: アドミッション試験を受験する必要があり、面接も行われる。

重視点: アドミッション試験、学業成績、推薦状、面接。

オックスフォード大学:

特徴: 学科ごとに異なる入試要件があり、Aレベル試験や面接が含まれる。

試験: Aレベル試験やインタビューが一般的。

重視点: Aレベル試験、学業成績、推薦状、面接。

ハーバード大学:

特徴: ホリスティックなアプローチで多様な要素を評価。

試験: SATまたはACT（任意提出）、エッセイあり。

重視点: 学業成績、活動実績、推薦状、エッセイ、面接。

スタンフォード大学:

特徴: 創造的な思考とリーダーシップを重視。

試験: SATまたはACT（任意提出）、エッセイあり。

重視点: 学業成績、活動実績、推薦状、エッセイ、面接。

 

用語の説明です。

アドミッション試験:

概要: 大学入試の一環として専門的な試験を受験する仕組み。

例: ケンブリッジ大学では、特定の学科に関するアドミッション試験があり、その学科に関連する知識やスキルが試される。

Aレベル試験:

概要: イギリスで一般的な高校卒業資格であるAレベルでは、特定の科目において深い理解とスキルが問われる。

例: オックスフォード大学では、Aレベル試験が一般的であり、特定の科目において高い成績を求められる。

ホリスティックなアプローチ:

概要: 学生を単一の要素だけでなく、総合的に評価するアプローチ。

要素: 学業成績、活動実績、推薦状、エッセイ、面接など複数の要素を考慮。

目的: 学生の個性や特徴を包括的に理解し、多様性を尊重した入試選考を行う。ハーバード大学やスタンフォード大学がこれを採用している。

 

アメリカでは、「学業成績、活動実績、推薦状、エッセイ、面接」など、総合的に評価されることがわかります。

日本の「大学入学共通テスト」での、一発勝負で、偏差値重視の入試制度とは、大きく異なります。大学入試制度が異なるということは、幼児・小学生・中学生・高校生への教育も大きく異なるということです。

 

「でも、日本では、ゆとり教育が行われてきたんじゃないの？」と思われるでしょう。

しかし、「非認知能力を取り入れた教育」」と「ゆとり教育」は、似て非なるものです。

 

では、どのように違うのでしょうか。

簡単に説明していきます。

 

「非認知能力」と「ゆとり教育」は、教育のアプローチに関連する異なる概念です。

今後、ますます注目されていく「非認知能力」に注目しながら、ゆとり教育との違いについて、説明していきます。

 

非認知能力（Non-Cognitive Skills）:

定義: 数値等で評価できる認知能力以外の能力で、主に情緒的なスキルやソーシャルスキル、意欲などが含まれます。

例: 協力性、自己管理、忍耐力、柔軟性、コミュニケーション能力、情緒的なインテリジェンスなど。

教育への取り入れ: 学習環境の中で、非認知能力の発達を促進するためのアクティビティやプログラムが組み込まれる。これは生徒の全体的な発展や学習の効果を向上させることを目指しています。

 

ゆとり教育:

定義: 1990年代初頭に導入された日本の教育改革の一環で、学習内容や進学のプレッシャーを緩和し、学びの機会をより柔軟に提供することを目指した教育政策。

主な特徴: 教育課程の簡素化、テストの削減、生徒への柔軟な進学サポート、アクティブ・ラーニングの導入などが挙げられます。

目的: 生徒たちに学びを楽しむ機会を提供し、単なる知識の詰め込みから離れた学びを促進する。

 

非認知能力を取り入れた教育とゆとり教育は、いずれも学生の総合的な発展を重視していますが、焦点や手法が異なります。非認知能力は主に学習者の感情や社会的な側面に焦点を当て、ゆとり教育は学校全体のアプローチを変え、学生に対する適切なサポートと柔軟性を提供することを目指しています。

 

【なぜ、日本では非認知能力の学校教育や企業の人材教育への導入が遅れているのか】

一生身に付けると役に立つ「非認知能力」の教育への導入が、何故なかなか進まないのでしょうか。

 

非認知能力が日本の教育に取り入れられない理由は複雑で多岐にわたります。以下はその主な要因です。

伝統的な学力重視の文化:

日本の教育文化は伝統的に、学力や試験の成績を重視してきました。この文化が根付いているため、非認知能力への関心が十分に高まっていなかったと言えます。

評価制度の影響:

学力試験や大学入試において、主に認知的な能力が評価されることが影響しています。このような評価制度が非認知能力への重要性を軽視させる要因となっています。

教員の育成と意識の差:

教育者の多くは、伝統的な知識の伝達や学力向上に焦点を当てた教育法を使用しています。非認知能力の効果的な育成方法に対する理解やトレーニングの不足が認識されています。

教科書や教育プログラムの内容:

教育カリキュラムや教科書は、主に認知的なスキルや知識の習得に焦点を当てています。非認知能力に関連するテーマや活動が少ないため、教材の制約が影響しています。

社会の期待と働き方の変化:

長らくは学歴や学力が重視されてきましたが、近年では社会の変化や働き方の多様化により、単なる学力だけではなく非認知能力も求められるようになりつつあります。ただし、これが十分に教育現場に浸透しているわけではありません。

 

これらの要因が複雑に絡み合い、非認知能力の教育が進まない一因となっています。ただし、近年では教育改革や異なるアプローチに対する関心が高まっており、非認知能力への注目も増えています。

【今後、日本で非認知能力が教育に取り入れられる為には、どのようなことが必要なのか】

非認知能力が日本の教育に取り入れられるためには、以下のような取り組みや変革が必要です。

教育政策の変革:

教育政策において、単なる学力向上だけでなく、非認知能力の育成も重要な目標と位置づける必要があります。これにより、学校や教育機関が非認知能力に焦点を当てたプログラムを導入しやすくなります。

教育者のトレーニングとサポート:

教育者に対して、非認知能力を育む方法やその重要性についてのトレーニングやサポートが必要です。教員養成カリキュラムにも非認知能力に関する内容を組み込むことが考えられます。

新たな教育評価の導入:

学力試験や単一の成績だけでなく、生徒の非認知能力を評価する新たな方法を導入することが重要です。ポートフォリオやプロジェクトベースドラーニングなど、生徒の総合的な能力を評価できる手法を導入することが考えられます。

教育プログラムへの組み込み:

カリキュラムや教材に非認知能力の要素を組み込むことで、生徒が自然な形で非認知能力を発展させる機会を提供します。プロジェクトやアクティビティを通じて、コミュニケーション、協力、問題解決などが育まれるようなプログラムを構築することが重要です。

保護者や社会への啓蒙活動:

非認知能力の重要性を保護者や社会に啓蒙し、彼らの理解を得ることが必要です。学校と家庭、社会全体が一体となって非認知能力の重要性を理解し、育むことが望ましいです。

 

これらの取り組みが相互に補完し合い、日本の教育において非認知能力が十分に育まれるような環境が整えられることが期待されます。

 

【最後に】

私達は、「将来の世代の為に、何かやらなくては」と思うことがよくあります。しかし、漠然として、何からやればいいのか、自分に何ができるのか、と考えるうちに日々は過ぎていきます。

今、起案者である私は、孫に「非認知能力」を取り入れた子育てを取り入れて、その効果を実感しているところです。このまま、尻すぼみの社会や経済を、未来の世代にバトンタッチしていいのでしょうか。

日本という大型客船の舵を、未来に向けて今少し切るだけで、将来を大きく変えていける可能性があります。教育改革という舵をわずかに切る行為は、将来の方向を微調整し、大きな変化をもたらす象徴的な一歩となります。

 

【非認知能力関連情報】

change.org 署名サイト：　https://chng.it/j62Zz2rrBw

 

note非認知能力関連記事：

①【非認知能力を取り入れた教育と、ゆとり教育の違いは？】https://note.com/sangyoeisei3000/n/nc92a093b0b31

②【なぜ、日本では非認知能力の学校教育や企業の人材教育への導入が遅れているの？】

https://note.com/sangyoeisei3000/n/na3b9c74d2407

③【非認知能力を、子育てや小学校教育に取り入れるために、必要なことは何でしょうか。】

https://note.com/sangyoeisei3000/n/n41baca615aab

 

 

【起案者プロフィール】

藤村裕子、1962年生まれ、富山市在住

産業衛生コンサルティング研究所　代表　

〒939-8084富山県富山市西中野町2-18-10-405　

E-mail:sangyoeisei3000@gmail.com　https://www.otonatokodomonohokenshitsu.com/

『非認知能力コーチング勉強会』『人的資本経営・健康経営　勉強会』『大人と子供の保健室』『ストハラ♡プロジェクト：ストップ！ハラスメント！』を主催

金沢大学、富山大学、東京大学宇宙線研究所、電力会社等での実務・教育・研究経験を活かしたコンサルティング：職域の健康・メンタルヘルス教育、健康経営コンサルティング、子供の健康教育、非認知能力と健康の研究、看護学校の非常勤講師、市民講座・自治体生涯教育等の講師、自己肯定感アップカウンセラー、ハラスメント対策マネージャー教育、ビジネスコーチング、など

子どもの健康と非認知能力に関する研究論文：

睡眠：Short-term and long-term associations with sleep onset latency in school children in Japan

　https://www.u-toyama.ac.jp/wp/wp-content/uploads/20220805_2.pdf

第二次性徴：The Relationship Between Quality of Life and Pubertal Timing in Adolescence: The Toyama Birth Cohort Study, Japan

https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S1054139X19303544

日本学術振興会科学研究費獲得：基盤（Ｃ）

中小企業対象の業種別出前健康教育講座の教材及び講座予約システム開発運用と介入研究

https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-19K10481/

富山商工会議所会員

医学博士（金沢大学　Ph.D. 環境医学：衛生学）（日本産業衛生学会会員）

文学修士　（富山大学　MA　文学：国際文化論、アメリカ文化論）

英語科教諭免許：中学・高校 専修免許

産業カウンセラー

一般財団法人日本能力開発推進協会認定　ビジネスコーチング・エグゼクティブコーチング資格

一般財団法人日本能力開発推進協会認定　ハラスメント対策マネージャー資格

一般財団法人日本能力開発推進協会認定　自己肯定感アップカウンセラー資格

一般財団法人日本能力開発推進協会認定　JADP認定メンタル心理カウンセラー資格

一般財団法人日本能力開発推進協会認定　上級心理カウンセラー資格

公衆衛生専門家（日本公衆衛生学会会員）

健康経営エキスパートアドバイザー

ファイナンシャルプランナー