2009年7月22日より、マックスバリュ東海 カタリナ・ターゲット・メディアに加入

カタリナ マーケティング ジャパン株式会社（以下、カタリナ　本社：東京都港区南青山、代表取締役社長：若林　学）は、マックスバリュ東海株式会社 （以下、マックスバリュ東海　本社：静岡県駿東郡、代表取締役社長：内山　一美）と合意し、カタリナ・ターゲット・メディアにマックスバリュ東海の運営するSM全店舗が加入することとなりました。


“何よりもお客さまの利益を優先しよう”を企業理念とするマックスバリュ東海は、どこよりもお客さまのご意見・ご要望を真剣に聞く店を目指しています。現在、国内景気は下げ止まりつつあるとは言うものの、未だ先行きの不透明感は拭えません。このような経済状況の中、マックスバリュ東海は、今回のカタリナ・ターゲット・メディア加入により、今までに加え、更に多くの有益な情報を消費者に提供することで、更なる消費者の利益追求を目指しています。カタリナ・ターゲット・メディアの導入は、7月22日の33店舗への導入を皮切りに、年内に全店舗への導入完了を予定しています。

※マックスバリュ東海株式会社は、静岡県駿東郡に本社を構え、静岡県、山梨県、神奈川、愛知までの広い地域でSMを展開しています。

■カタリナマーケティング グループ

カタリナマーケティングは、小売の店頭において “的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なメッセージ”を届けることで、効率的かつ効果的なインストア・マーケティングを実現しています。日々店頭から集積されるPOSデータより消費者の購買行動を分析し、消費財メーカーや小売業がターゲットとする消費者に向けたマーケティング・プランを提案します。その後、実際に店頭でマーケティング・プランを施策し、施策後は結果検証をするというカタリナ独自のマーケティング・サイクルを実現。この世界標準のサービスは現在、米国をはじめ、欧州(英国・フランス・ベルギー・オランダ・イタリア・ドイツ)・日本を合わせて約45,000店舗のGMS・スーパーマーケット・ドラッグストアで展開さており、20億件のデータを集積するサーバは世界で5位(商用ベース)規模になります。

■カタリナ・ターゲット・メディアとその特長

カタリナ・ターゲット・メディアとは、全国のGMS/スーパーマーケットの店頭に設置された端末を媒介に、全てのお客さまに同じメッセージを送るのではなく、企業や商品ブランドがターゲットとする消費者に対して、個々に適切なメッセージを送ります。現在、月間のべリーチ数約1億8000万人という実績があり、店頭におけるショッパー・マーケティング戦略を具現化させる様々なソリューションを提供しています。

■カタリナ・ターゲット・メディア提供価値

・消費財メーカー：お買物精算時、“的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なコミュニケーション”を実施することにより、ブランド認知、商品トライアルの増大、ロイヤルティ顧客の促進などを実現します。

・小売チェーン：顧客再来店の促進、バスケット単位の購買金額の向上を実現します。また、ストアの独自企画にもご活用いただくことで、顧客のストアロイヤルティを強化します。

・消費者：新商品や購入した商品に関連する情報、そして、お得なクーポンやお買物券などを受けることができ、日々のお買物にお役立ていただいております。

■カタリナ・ターゲット・メディア加入チェーン

日本でカタリナ・ターゲット・メディアに加入しているチェーンは、イオン(ジャスコ業態)、イトーヨーカ堂、相鉄ローゼン、マルエツ、イズミ、CFSコーポレーション(SM・コンボ業態)、エコス、カスミ、オークワ、マックスバリュ東北、マックスバリュ北海道、ヨークベニマル、マックスバリュ西日本、イオン九州、イオン(マックスバリュ業態)、イオン北海道、万代、マイカル、フジ、光洋、ユニー、マックスバリュ九州、そして今回加入のマックスバリュ東海を含め、合計23チェーンになります。(2009年8月現在)

■会社概要

【会社名】カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
【所在地】東京都港区南青山3-1-31 大手町建物青山ビル6階
【代表者】代表取締役社長　若林 学
【設立】1999年7月13日
【事業内容】日本全国のGMS/スーパーにおいて、POS連動の店頭メディア“カタリナ・ターゲット・メディア”を活用したマーケティングソリューションを提供。
【代表電話】03-5770-6760
【会社サイト】http://www.catmktg.co.jp

【本件に関するお問い合わせ先】
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
広報担当：荻野
〒107-0062 東京都港区南青山3-1-31 大手町建物青山ビル6階　
電話：03-5770-6760　FAX：03-5410-4530