地上デジタルテレビ放送の認知に関する共同調査

〔報道関係者各位〕

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　　　　　　『地上デジタルテレビ放送の認知に関する共同調査』

―地デジ化メリットも訴求不足？地デジ未対応世帯は五輪・Ｗ杯でも買い控え―
　―電話とネットの異なる調査手法で同一の調査を実施。その結果は！？―
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マーケティングリサーチ会社の株式会社メディアインタラクティブ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：橋本光伸）は、シニアマーケティングサービスを提供する株式会社ジー・エフ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：岡田博之）と共同で、「地上デジタルテレビ放送」に関するアンケートを実施しました。初の試みとなる、「インターネットリサーチ」と「アウトバウンドＩＶＲによる電話調査」の異なる調査手法で同一の調査を実施。調査期間2010年1月6日（水）〜1月7日（木）において、計1,000人（ネットリサーチ：500サンプル、電話調査：500サンプル）からの有効回答を得ることができました。

【調査結果概要】〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

◆＜4割超が知らない「地上デジタルテレビ放送」への移行理由、メリットも訴求不足＞

「地上アナログテレビ放送」から｢地上デジタルテレビ放送｣に移行する理由について、「知らない」と回答した人が、4割以上（電話調査：41.6％、ネットリサーチ：41.4％）の割合を示しました。また、移行するメリットについても、「十分知っている」という回答は1割弱にとどまりました。

◆＜単身ネットユーザーで低い「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有率＞
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有について、「ある」と回答した人が、電話調査：71.2％、ネットリサーチ：63.0％となり、ネットリサーチ回答者が8.2ポイント低い数値を示しました。特に、1人住まいのネットリサーチ回答者では、保有率が46.2％と他の世帯に比べ少ない割合を示しました。

◆＜地デジ対応テレビを購入した理由、「故障時に買い替え」が過半数＞
「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの保有者に対して、購入理由を尋ねたところ、「故障など買い替えの時期だったから」（電話調査：51.7％、ネットリサーチ：50.2％）が最も多くなりました。また、年代が高くなるにつれ「エコポイント制度などの値引きがあったため」の割合が増加傾向にありました。

◆＜地デジ対応テレビの購入予定「アナログ終了時」約4割、イベント時も買い控え＞

「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの未保有者に対して、「地上デジタルテレビ放送」対応テレビの購入予定を尋ねたところ、「地上アナログテレビ放送が終了する際」（電話調査：38.7％、ネットリサーチ：45.1％）が最も多い割合を示しました。また、「オリンピック、ワールドカップなどのイベント時」（電話調査：0.0％、ネットリサーチ：2.2％）という回答は極めて少ない結果となりました。


【本件に関するお問い合わせ先】〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜

株式会社メディアインタラクティブ　アイリサーチ事務局
ＴＥＬ：03-6826-5000　　mail：pr@i-research.jp

株式会社ジー・エフ　シニアリサーチ担当
ＴＥＬ：03-5978-2261　　mail：webmaster@gf-net.co.jp

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例：「株式会社メディアインタラクティブと株式会社ジー・エフの共同調査結果によると…」