マイグレーションプロバイダ システムズの秋季システム再構築セミナーのお知らせ ■□ 『クラウド本格化時代のマイグレーションセミナー』を開催 □■〜　レガシー資産の再生方法としてのマイグレーションを概説　〜

　株式会社システムズ(本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原隆史)は、11月25日(金)に、『クラウド本格化時代のマイグレーションセミナー 〜 レガシー資産の再生方法としてのマイグレーション概説 〜』と題したプライベートセミナーを開催します。

　自社のITシステムの見直しが必要と考えている情報システム担当者は少なくありません。しかし、度重なる追加や修正で老朽化・複雑化したシステムに、どう手を付けていけばいいのかが分からず、多くの企業がレガシーシステムの問題を抱えているのが実情です。そのため、システム再構築プロジェクトへのアプローチ手法には、業種を問わず高い関心が寄せられています。テスト運用から本格導入、実運用の時代を迎えたクラウドの成功の鍵を握る『マイグレーション』を理解することは、クラウド化を成功させたい企業にとって、避けて通れないアイテムと言えるでしょう。

　こうした背景を踏まえ、本セミナーでは、多くの企業が抱えるレガシーやITリフォームの問題と最新動向に触れながら、既存資産の移行に際しての注意事項やポイント、オープンレガシー問題などを分かりやすく解説します。後半では、マイグレーション適用事例も紹介します。セミナー終了後は、マイグレーション技術者が直接対応させていただく相談会も行う予定です。

＞＞　セミナーの概要　＜＜
■日時2011年11月25日(金)15:00 〜 17:00（受付開始：14:30）
■場所システムズ　東京本社2階　セミナールーム
(地図：　http://www.systems-inc.co.jp/company/tokyo.htm )
■参加費　無　料 ／ 定　員 15名(定員になり次第、締め切ります)
■プログラム概要
1.マイグレーションで実現するレガシーシステム再構築
- 8割が抱えるレガシー問題、ITリフォーム選択、既存資産を活用
- マイグレーションとは／リホスト、リライト、リビルド
- マイグレーション検討の際に、考慮すべきポイント／棚卸と調査・分析
- 既存資産を移行するのに必要なマイグレーションの要素技術
- マイグレーション最新動向 ／オープンレガシー問題
- オープンレガシーは、OSSマイグレーションで解決
-【デモ】 棚卸ツール紹介／OSSを利用した環境構築　等
2.レガシーシステムへのマイグレーション適用事例紹介
- 異言語開発環境からの移行事例
- 自治体クラウド(北海道)移行事例
- 汎用機やオープンレガシーからの移行事例から、成功への着眼点を見出す　等

詳細と申込み　http://seminar.migration.jp/tokyo/

■略称説明
レガシーマイグレーション　：
　メインフレームに代表されるレガシーシステム(旧式のシステム)を、OSなどの環境が異なるオープン系のプラットフォームに移行すること。
　このようなレガシーシステムはリース料や保守料、ソフトウェアのライセンス料が高額です。近年、オープン系のOSやプラットフォームの低価格化・高性能化に伴い、旧来のレガシーシステムをこうした新しいオープン系システムに移行することで運用維持費を削減しようとする動きが顕著となっています。

■『レガシーマイグレーション』サービス　ポータルサイト
　　http://www.migration.jp/

■システムズのマイグレーションセミナー情報 ホームページはこちらから
http://seminar.migration.jp/index.html

■株式会社システムズについて　
　当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。
　基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で9つの特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要　
社　　　　　名：　株式会社システムズ
代表取締役社長：　小河原　隆史
住　　　　　所：　〒141-0031
東京都品川区西五反田7-24-5　日本生命西五反田ビル8F
会社URL： http://www.systems-inc.co.jp/
TEL：　03−3493−0033(代表)
FAX：　03−3493−2033
[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション
・システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発
・ソフトウェアパッケージ販売
・情報処理機器販売

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムズ　マイグレーション事業本部　広報担当：中本
TEL：　03−3493−0032(ダイヤルイン)
FAX：　03−3493−2033
E-mail：　news_release@migration.jp

《関連URL》
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