■□電子ブック活用によるマイグレーション関連情報のeカタログ提供をスタート □■ 〜　PCやスマートフォン、スマートタブレットからカタログ、小冊子、事例など資料の閲覧が可能に　〜

　株式会社システムズ(本社：東京都品川区、代表取締役社長：小河原隆史)は、2月7日(火)から、当社のマイグレーションポータルサイト上で、マイグレーションに関する情報の電子ブックSaaSによる提供を開始しました (http://www.migration.jp/ecatalog/)。PCはもちろん、スマートフォンなどモバイル端末からでも当社のマイグレーション関連情報の閲覧が可能です。

　当社は、国内外で9つの特許を持つ独自のマイグレーション手法、40年を超えるシステム構築のスキルとノウハウ、上流から下流まで一貫したメンバーによる推進体制、異言語やOSS(オープンソースソフトウェア)マイグレーションをはじめとする時代に即したサービスなどを特徴に、マイグレーションプロバイダとしての数多くの実績を持っています。

　今回の電子ブックSaaSによるeカタログ化は、マイグレーションに関心のある情報システム担当者が、従来のPDFによる資料閲覧取得から、PCだけでなくスマートフォンやタブレットまで対応する端末が拡がることで、各種マイグレーション資料の閲覧機会を増やすようにしたものです。この度、Digit@Link ActiBookの採用により、ソリューションやサービス資料や小冊子、事例など、マイグレーションに関するさまざまな資料を当社のマイグレーションポータルサイトに集約しています。

　今後、クラウド化やシステムの再構築にマイグレーションを適用したいと考えている企業に参考となる資料を取り揃えていき、定期的に開催しているプライベートセミナーと併せて、マイグレーションの普及・啓発を推進していく計画です。

■電子ブックSaaSによるeカタログページ　http://www.migration.jp/ecatalog/

■略称説明
レガシーマイグレーション　：
　メインフレームに代表されるレガシーシステム(旧式のシステム)を、OSなどの環境が異なるオープン系のプラットフォームに移行すること。
　このようなレガシーシステムはリース料や保守料、ソフトウェアのライセンス料が高額です。近年、オープン系のOSやプラットフォームの低価格化・高性能化に伴い、旧来のレガシーシステムをこうした新しいオープン系システムに移行することで運用維持費を削減しようとする動きが顕著となっています。

Digit@Link ActiBook(デジタリンクアクティブック)とは：
スターティアラボ株式会社が提供を行う電子ブック作成ソフト及びサービスです。ソフトウェア版とSaaS版との2種類で提供されており、既に40以上の業種で1400社以上の採用実績があります。


■『レガシーマイグレーション』サービス　ポータルサイト
　　http://www.migration.jp/


■株式会社システムズについて　
　当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。
　基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で9つの特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。

■会社概要　
社　　　　　名：　株式会社システムズ
代表取締役社長：　小河原　隆史
住　　　　　所：　〒141-0031
東京都品川区西五反田7-24-5 日本生命西五反田ビル8F
会社URL： http://www.systems-inc.co.jp/
TEL：　03−3493−0033(代表)
FAX：　03−3493−2033
[事業内容]
・マイグレーション(レガシーシステム移行)
・システム インテグレーション
・システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発
・ソフトウェアパッケージ販売
・情報処理機器販売

【商標について】
すべての名称ならびに製品についての商標は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社システムズ　マイグレーション事業本部　広報担当：中本
TEL：03−3493−0032(ダイヤルイン)
FAX：03−3493−2033
E-mail：news_release@migration.jp


《関連URL》
http://jirei.migration.jp/
http://seminar.migration.jp/
http://www.migration.jp/
http://www.migration.jp/ecatalog/index.html
http://www.migration.jp/topics/news_20120207.html