【産業調査レポート】主要エステティックサロン企業64社の経営概況2014～売上高から最新の店舗数などを総まとめ～［美容経済新聞社］

株式会社美容経済新聞社（東京都港区）は、このほど10店舗以上の直営店を運営する主要エステティックチェーンの経営動向を独自に調査し、1月25日に「主要エステティックチェーン経営動向調査2014年度版」を発刊した。
この報告書は、これまで比較的情報公開が遅れていると言われているエステティックサロン運営母体の会社概況を総まとめしたミクロ調査で、売上高、従業員一人当たりの売上げ、店舗数、従業員数などの基本データをはじめ、海外展開の動向、M&A戦略など5項目のヒアリング事項などをまとめている。

調査結果によると、「脱毛」などに専門特化したエステティックチェーンの躍進が目立ち、「ミュゼプラチナム」（株式会社ジンコーポレーション）が売上高で首位に躍り出た。また、従業員1人あたりの売上高では、「ミスパリ/ダンディハウス」の株式会社シェイプアップハウスがトップに立ち、生産性の高い企業であること等がわかった。

また同時に、これまで正確な情報がつかめないとされていたエステサロン業界の売上高や店舗数ランキングなどの情報が明らかになるという成果を得ている。それは、これまでは”一部企業”のみを対象に実施した調査はあったものの、10店舗以上の全対象企業に行なったのは大よそ初の試みと言え、これによりエステティック市場の実態に一歩踏み込んだ調査になった。


【調査期間等】
調査期間: 2013年12月6日～12月20日
調査対象: 10店舗以上の直営エステサロンを経営する法人企業64社
協力回答: 回答数 45 社（有効回答率 70.3％）※
調査方法: 対象エステティックチェーンへのアンケートおよび追加ヒアリング等
※非協力対象企業は、当社が独自に企業調査を実施した

【調査の背景】
美容・健康・美容医療をテーマとしたメディアを展開している株式会社美容経済新聞社は事業の一環として2004年5月からエステサロン向け業界専門誌「エステティック通信」を毎月一回発行してきた。同業界は関連協会や業界内の自主努力もあり、一時期のグレー産業イメージから脱却してきたが、日本をリードする他産業に比べると業界総体としての情報発信、情報開示に遅れている面が否めない。美容経済新聞社は、主要なエステティックチェーン各社が積極的に情報を開示することが業界全体の透明性を高め、今後エステティック産業がさらなる発展をとげていくためには必要不可欠と考え本調査を実施した。
調査に当たっては、「エステティック通信」編集部と連携して実施した。

【主な調査概要～サマリ】
◆1970年以降、トータルエステ（脱毛以外も含む）が主力ではあったが、2000年以降は「痩身」や「脱毛」などの専門分野に特化したチェーンの増加・躍進が目立つ。
◆特に、『脱毛』に専門特化したエステティックチェーンの躍進目立つ。特に売り上げ高では、これまで首位を独占していた「エステティックTBC」（TBCグループ株式会社）に変わって「ミュゼプラチナム」（株式会社ジンコーポレーション）が首位に踊り出ている。
◆従業員1人あたりの売上高でみると「ミスパリ/ダンディハウス」を展開している株式会社シェイプアップハウスが2,250万円とトップで生産性の高い企業であることがわかった。
◆海外展開を目指す企業は約3割弱。その多くは、台湾・シンガポールなど、東南アジアが中心で、脱毛に力を入れているチェーンの海外志向が目立つ。

【報告書】
タイトル：主要エステティックチェーン経営動向調査2014年度版
定　価：50,000円／税別
体　裁：A４判全94ページ（本文90ページ）
発　行：株式会社 美容経済新聞社　産業調査部
発行日：2014年1月25日
購入先：［美容経済新聞 資料センター］http://reports.bhn.jp/　　

◆当社について
社 名：株式会社美容経済新聞社
所 在 地：東京都港区六本木6-8-10 　STEP六本木ビルWEST
事業内容：美容系専門情報提供サービス業

◆主なサービス
ネットニュースサイト「美容経済新聞」の運営
→公式サイト：http://bhn.jp/
エステサロン経営者向けの専門紙「月刊エステティック通信」の発行
→公式サイト：http://www.esthe-news.jp/
美容サロン向け商材仕入れ「試して仕入れるタメッシー」の運営
→公式サイト：http://leadme.jp/beauty/