イーオン、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」結果発表

　英会話教室を運営する株式会社イーオン（本社：東京都新宿区、代表取締役：三宅義和、以下「イーオン」）は、全国のイーオンキッズに通う小学生以下のお子様の保護者598名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施しました。

　文部科学省によって、今後2020年までに小学3～4年生から英語教育を開始し、小学5～6年生の英語学習を「教科化」する方針が示されるなど、初等教育における英語学習は大きな転換点を迎えています。

　そこで今回の調査では、英語教育実施の早期化について保護者がどのように考えているのかをはじめ、「小学校英語と英会話スクールとの使い分け」などについて調査しました。

　主な調査結果は以下の通りです。

＝＝＝＝調査結果トピックス＝＝＝＝　　　　　　　　

■「小学校の英語教育」について、9割以上が早期化に賛成。　早期化に賛成の理由、トップは「英語への抵抗を早くからなくすため」。

　小学校の英語教育を今後3～4年生から開始するという文部科学省の方針について、約8割となる463名が早期化について「よいことだと思う」と回答しました。また「もっと引き下げるべきだと思う」（14％）と合わせると、実に9割以上が、小学校での英語教育の早期化を要望しているという結果となりました。
　賛成する理由としては、「英語への抵抗を早くからなくすため」が200名でトップに。以下、「世の中のグローバル化に対応するため（188名）」「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから（58名）」と続く結果となりました。

■「小学5～6年生の英語“教科化”」に賛成が約6割。一方、1/4の保護者は今まで同様「英語活動」でよいと回答し、意見が割れる結果に。

　小学5年生からの英語「教科化（＝成績がつく科目にすること）」の方針について、約半数となる274名が教科化を「よいことだと思う」と回答。「3年時から教科化でよい」と考える積極派の人も合わせると、約6割が賛成という結果となりました。しかし一方で、今まで同様「英語活動」でよいのではという意見も147名（25％）と一定数挙げられるなど、意見が割れる結果となりました。
　それぞれの理由について、賛成派からは「習得目標ができるため」「真剣に取り組むようになるから」など学習姿勢の変化に期待する声が多く挙げられた一方、反対派からは「苦手意識をつけさせてしまう可能性があるから」
「まずは英語に親しむことが大切」など小学校での英語教育の本質を「英語を好きになる（親しむ）こと」と考える意見がもっとも多く挙げられました。

■小学校の英語教育には、より総合学習としての英語学習が求められている　傾向に。英会話スクールとともに、昨年調査から「グローバル社会に対応できる力をつける」が顕著に上昇。

　「小学校の英語教育」と「英会話スクール」のそれぞれに対して最も期待することとして、「小学校の英語教育」が「勉強ができるようになる（進学、成績のため）」が137名、「英会話スクール」は「英語が話せるようになる」が過半数を超える337名でそれぞれトップとなりました。
　昨年の調査結果と比較すると、「グローバル社会に対応できる力をつける」の回答比率が、学校・スクールともに顕著に上がっている結果となりました。また「小学校の英語教育」に限ってみると、昨年よりも「勉強ができるようになる（進学や成績のため）」の比率が下がって2位以下との差が詰まっており、総合学習としての英語学習が求められている傾向が強まっていることが見て取れる結果となりました。