本音が言えない、「タテマエ」主義の課題から考えるこれからの組織～ベストセラー著者・柴田昌治による『「改革を成功に導く条件」を洗い出す場セミナー』提供開始

日本企業に向けた組織風土改革のパイオニアである株式会社スコラ・コンサルト（辰巳和正代表取締役、東京都品川区）は、創業者柴田昌治による『「改革を成功に導く条件」を洗い出す場セミナー』を2018年8月27日（月）より提供開始します。昨今、レスリングやアメリカンフットボール、ボクシングといったスポーツ界で立て続きに起こっているコンプライアンスやハラスメントなどの問題は企業にとっても無関係ではありません。当セミナーでは、上意下達や面従腹背など、「上からの指示に黙って従い必要な問い返しができないのはなぜか」また、「自発的に考え、自分の意志で進める仕事の仕方がなぜ大切なのか」といった、企業人が日ごろから感じている問題や直面する課題などを取り上げながら、柴田昌治と一緒に当事者目線で考え、議論し、前向きな解決のプロセスを探っていくセミナーです。

日本企業に向けた組織風土改革のパイオニアである株式会社スコラ・コンサルト（辰巳和正代表取締役、東京都品川区）は、創業者柴田昌治による『「改革を成功に導く条件」を洗い出す場セミナー』を2018年8月27日（月）より提供開始します。

昨今、レスリングやアメリカンフットボール、ボクシングといったスポーツ界で立て続きに起こっているコンプライアンスやハラスメントなどの問題は企業にとっても無関係ではありません。当セミナーでは、上意下達や面従腹背など、「上からの指示に黙って従い必要な問い返しができないのはなぜか」また、「自発的に考え、自分の意志で進める仕事の仕方がなぜ大切なのか」といった、企業人が日ごろから感じている問題や直面する課題などを取り上げながら、柴田昌治と一緒に当事者目線で考え、議論し、前向きな解決のプロセスを探っていくセミナーです。

＜実施概要＞

■日時：　2018年 8月27日（月）13:30～17:30 ／ 2018年10月17日（水）13:30～17:30

■場所：株式会社スコラ・コンサルト　大阪ブランチ

〒550-0002　大阪府大阪市西区江戸堀1-10-2 肥後橋ニッタイビル9階

地下鉄四つ橋線「肥後橋駅」7番出口すぐ

地下鉄御堂筋線「淀屋橋駅」からは徒歩6分

■テーマ：　柴田昌治と一緒に「改革を成功に導く条件」を洗い出す場

■セミナー内容 : 講師が一方的に話すのではなく、可能な限り対話形式で参加者の質問を起点に一緒に考え答えを見つけていく経験を共有する場となります。

■講師：　株式会社スコラ・コンサルト　プロセスデザイナー代表/創業者　柴田昌治

1979年東京大学大学院教育学研究科博士課程修了。大学院在学中にドイツ語学院を起業した後、ビジネス教育の会社を設立。

1986年、日本企業の風土・体質改革を専門に行なうスコラ・コンサルトを設立。

以来、社員が主体的に協力し合っていきいきと働き、経営と一体でめざすものに向かっていく「チーム経営」を実現すべく努力を続ける。30年にわたる改革の現場経験の中から、建前優先の機械論的組織がもたらす社員の思考と行動の縛りを緩和し、変化・成長する人の創造性によって揺らぎながら組織を進化させる方法論〈プロセスデザイン〉を結実させてきた。2009年には、日本企業のグローバル化支援のためシンガポールに会社を設立。

著書：『なぜ会社は変われないのか』『トヨタ式最強の経営（共著）』『なぜ社員はやる気をなくしているのか』『考え抜く社員を増やせ！』『どうやって社員が会社を変えたのか（共著）』（いずれも日本経済新聞出版社）『成果を出す会社はどう考えどう動くのか』（日経ＢＰ社）『日本企業の組織風土改革』（PHPビジネス新書）など多数。

■定員：　10名

■参加費：　10,000円（税別）

■参加申し込み：　以下のURLページより申し込みができます。

　　https://scholar.web-tools.biz/taiwakai/

■こんな方におすすめします。

問題に対して本質的に向き合うことを大事にしたい

あきらめずに問題に取り組む当事者でありたい

問題解決の自浄作用が働く会社にしたい

答えをもらうのではなく、自分事として主体的に考えたい

理想の組織は「共に仕事を創る組織」

2017年9月に小社が実施した一都三県の23～59歳の働く男女445名を対象にしたインターネット調査では、理想の組織は「知恵を出し合うクリエイティブな組織」「イノベーティブ」「安心してモノが言える」という「共に仕事を創る組織」という傾向が、「トップダウンで社員が動く」「人が機械のように効率的に動く」「ルーティンが安定」という「決められたことを行う組織」という傾向を上回り、その差は約4 倍となりました。働く人の安定志向などが話題となる昨今ですが、実際は「共に仕事を創る」傾向にあることがわかりました。

■どんな組織・会社であってほしいという理想ですか？（n=445、MA）