オフィス不動産市場動向2021|空室率予測は【前代未聞】の悪化へ?2023年まで空室増加か?【破綻増加･不良債権化に要注意?】

－消費者経済総研－

「消費者経済総研」による､2021年度予測｜オフィス編

オフィス不動産市場動向 2021～2023年

オフィス空室率予測は2023年に向けて

【前代未聞】の悪化へ?

【破綻増加・不良債権化に要注意?】
各種のデータ解析から、徹底予測

おどかしているのではありません。煽っているわけでもありません。

リスクを検証し、問題を直視し、

できること･やるべきことを、検討するのです。

オフィス不動産の関係者は、楽観は危険です。問題先送りも危険です。

オフィス計画は、再考の検証が必要です。

オフィス市場は、コロナ収束しても、なぜ、悪化の可能性があるのか？

オフィス市場は、景気回復しても、なぜ、悪化の可能性があるのか？

その理由とは？

オフィス賃料は、下落を続けている。

いったい、どこまで下がるのか?

その試算結果は？

それらの答えは、〇〇〇です。

これらの答え、詳細、根拠とは？

消費者経済総研の松田が、わかりやすく解説しています。

－消費者経済総研－　　　　　　

◆本件の詳細解説ページは「消費者経済総研」のサイトに掲出中です。

このリリースの【下段に記載のＵＲＬリンク】から、ご覧下さい。

※｢SRI 消費者経済総研」の２つのGIFロゴの間に、URLがあります。

◆連載シリーズ｜新年度の日本は、どうなる？｜

4月1日から､新年度の令和3年度(2021年度)が始りました｡

2021年度(2021/4/1～2022/3/31)は、大きな変化が起きる？　その内容とは？

このリリーステーマをはじめ、新年度の日本と世界に関する様々な話題を､

消費･経済の専門家の「消費者経済総研･松田」が､わかりやすく解説しています｡

－消費者経済総研－　　　　　　

■取材・出演の依頼

本件に関するテーマでの、番組での解説･出演･コメント、

執筆･寄稿、講演･セミナー、取材のご依頼も、ご相談下さい。

当方は、消費・商業の現場の取材･被取材などで動いていますので、

土日も含めて、ご遠慮なく、ご連絡くださいませ。
（メディア関係者・企業・法人様への対応ですので、一般個人の方はご遠慮下さい。）

■【消費者経済総研】は

消費・商業・経済ジャンルを、調査・分析し、そして予測します。

また、企業・ビジネスの最前線も、解説しています。

さらに、GDPや短観など経済指標や､財政政策､金融政策も対象です｡

消費･経済の専門家･評論家が､わかりやすく解説しています｡

－消費者経済総研－　　　　　　

■【解説者プロフィール】
松田優幸　(消費者経済総研　チーフ・コンサルタント)

◆1986年　私立武蔵高校　卒業

◆1991年　慶応大学経済学部　卒業
＊経済学部４年間で、

　・マクロ経済学(GDP・失業率・インフレーション・投資・貿易収支等)
　・ミクロ経済学(家計・消費者、企業・生産者、取引市場等)・労働経済を専攻
　　

＊経済学科高山研究室の2年間にて、
　　・貿易経済学・環境経済学を研究

◆慶応大学を卒業後、東急不動産(株)、東急(株)、(株)リテールエステートで勤務

＊1991年､東急不動産に新卒入社し、途中､親会社の東急(株)に逆出向 ※
　　　　　※親会社とは、広義･慣用句での親会社
＊2005年､商業コンサルのリテールエステートに移籍

＊東急グループでは、
　消費経済の最前線の現場である､店舗･商業施設などを担当し、
　 各種施設の､企画開発・運営、店舗指導、接客等で、消費の現場の最前線に立つ

＊リテールエステートでは、
　全国の消費経済の現場を調査･分析し､その数は､受託調査+自主調査で多岐にわたる｡
　商業コンサルとして､店舗企業･約5000社を､リサーチ･分析したデータベースも構築

◆２５年間の間「個人投資家」としても、活動中。

株式の投資家として、マクロ経済（金利、GDP、物価、貿易、為替など）の分析や、
ミクロ経済（企業動向、決算、市場など）の分析にも、注力している。

◆近年は、
消費･経済･商業･店舗･ヒットトレンド等で､番組出演､執筆･寄稿､セミナー･講演等で活動
＊現在は、
　消費者経済総研チーフ・コンサルタント (53歳)
　兼、株式会社リテールエステート　リテール事業部長

＊資格は、