【DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する調査】テレワークの実施により27.1％の人がコミュニケーションが「増えた」と回答！

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アイブリッジ株式会社が展開するセルフ型アンケートツール“Freeasy(フリージー)”では、約450万人のモニター会員を活用し、20～60代男女、会社員を対象に、DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する調査を実施いたしました。

調査名：DX（デジタルトランスフォーメーション）に関する調査

調査対象：20～60代男女、会社員　合計1,000名
調査期間：2021年7月15日～19日

はじめに

　2021年9月1日にデジタル社会形成の司令塔として、未来志向のDX（デジタル・トランスフォーメーション）を大胆に推進することを目的としたデジタル庁が新設されるなど、今日の日本において働き方改革やデジタル化が推進されており、中でも、DX(デジタルトランスフォーメーション)が注目されています。

コロナ禍で在宅勤務を実施する企業が増えたり、オフィスにいなくても仕事をすることができるよう業務のデジタルシフトに取り組む企業も多かったのではないでしょうか。このように今後益々DXが推進されることが想定されます。

そこで今回は、業種別のDXの認知や、テレワークの導入状況などについて調査いたしました。

約２割の人が勤め先でDX化に取り組んでいると回答！

　今回調査した項目のうち、DX（デジタルトランスフォーメーション）について知っているかを聞いたところ『理解している(7.6%)』『やや理解している(15.3%)』と回答した人が22.9％、『あまり理解していない(17.7%)』『理解していない(50.1%)』と回答した人が67.8％となり、過半数の人が「理解していない」と回答する結果となりました。
　また、お勤め先でDX化に取り組んでいるかについて聞いたところ『複数の領域で取り組んでいる(8.3%)』、『一部の領域で取り組んでいる(12.4%)』、『取り組む予定である(5.9%)』、『取り組んでいない(33.3%)』、『わからない(40.1%)』との結果となり、取り組んでいると回答した人は全体の約２割となりました。
業種別にみてみると「農業・林業・漁業・鉱業(36.8%)」「情報通信業(36.6%)」「不動産業(33.3%)」の順に取り組んでいると回答する割合が多く、反対に「出版・印刷業(0.0%)」「医療・福祉(10.9%)」「運送・輸送業(10.9%)」では取り組んでいると回答する割合が低く、業種によって取り組み状況に違いが見られる結果となりました。

テレワークの実施により27.1％の人がコミュニケーションが「増えた」と回答！

　会社でテレワークを導入しているかについて聞いたところ『導入している(31.7%)』、『今後導入する予定がある(8.2%)』、『導入していない(60.1%)』との結果となり、約３割の人がテレワークをしている結果となりました。
業種別にみてみると、「情報通信業(73.2%)」「出版・印刷業(50.0%)」「金融・証券・保険業(48.1%)」の順にテレワークを導入していると回答する割合が多く、情報通信業では7割以上の人がテレワークをしている結果となりました。
　また、テレワークを導入していると回答した人にテレワークの実施によりコミュニケーションのやり取りに変化があったかどうかを聞いたところ『とても増えた(11.7%)』『やや増えた(15.5%)』と回答した人が27.1％、『やや減った(19.2%)』『かなり減った(8.2%)』と回答した人が27.4％となり、増えた人・減った人ともに約３割となる結果となりました。

ネットリサーチのDX化をサポートするおすすめのツール

　　今回調査した項目のうち、DX（デジタルトランスフォーメーション）の認知度については過半数の人が理解していないと回答し、理解している人が２割にとどまるなど、現在においてはDXを理解している人が少数派であることが明らかとなりました。また、DX化の取り組み状況についても取り組んでいると回答した人は全体の約２割となり、取り組んでいる会社自体がいまだ少ないことが明らかとなりました。
しかし、2018年に経済産業省が発表したDXレポートでは「IT人材の不足」と「古い基幹システム」により2025年〜2030年までの間に年間12兆円の経済損失が発生する可能性（2025年の崖）があると指摘しています。こうした経済損失やリスクを生まないためにも、DXが求められており、今後DX化の取り組みは社会全体を通して加速していくことが想定されます。
　こうしたDX化の流れの中で、ネットリサーチにおいても近年DX化が加速しており、WEB調査、特にセルフ型ネットリサーチは発注からデータ集計まですべてオンライン上で完結できるので、コロナ禍においてテレワークでも使いやすく、時代に沿った調査方法といえます。中でもアイブリッジ株式会社が運営する24時間セルフ型アンケートツール「Freeasy」ではシステムの操作方法はもちろん、15年以上に渡りインターネットリサーチを展開する専任スタッフによるアンケート内容の添削など手厚いサポートが充実しているため、これからDXに取り組む企業にも安心してネットリサーチをご活用いただけます。