病院職員の人材不足・メンタルヘルスケア対策　講演会開催

現在日本中の至るところで起こっている医療崩壊は、医療政策の影響が起因していることが多い。しかし、病院がこれまで数十人から数百人ものスタッフを抱える組織として、十分に機能を果たしてこなかったことが原因となる課題も山積している。

そのひとつが人事制度である。規模の大きい病院ともなると、上場企業クラスの組織になるにも関わらず、人事制度が機能していない病院が多く存在する。人事考課の指標ができていない、仕組みそのものが存在しない、たとえあったとしても形骸化しており、職員の誰もが知らない。一般の企業ではあり得ない、このような状況がまかり通っている。
その人事評価を有効活用し、スタッフのモチベーションを向上させる仕組みとして運用させるにはどうしたらいいのか。人材不足の環境下でやっと採用した人材のパフォーマンスを最大限に引き上げる評価制度はどういったものか。という内容を、病院事務部長としての実践経験のある、河北総合病院の前事務部長である篠塚功氏が講演する。篠塚氏は評価機構事業部長も務めており、豊富な病院事例、米国病院グループで学んだ欧米の人事制度の知識、医療現場の経験と理論を兼ね備えた講師である。

もうひとつの課題が、職員のメンタルヘルスケア対策である。日本の年間自殺者が3万人を毎年越えている。医療現場も例外ではない。24時間、死と常に直面している現場のスタッフは、相当な精神的プレッシャーがかかっている。その一方で社会からはミスが許されていない分野であり、最近はモンスターペイシェントの問題も増えてきている。このような過酷な職場環境のもとで、職員のメンタルヘルスは崩壊している。
しかし、医者の不養生という言葉通り、十分に機能しているメンタルヘルス対策が実施されている病院は数少ない。プレッシャーに押しつぶされ、自殺や退職に追いやられるスタッフもかなり存在する。この課題に対し、産業カウンセラーとして上場企業や公的組織の顧問を多数経験している藤井純子氏が講演する。

上記2つの課題にフォーカスをあて、病院が組織としてどのように対応すべきか、2本立てのセミナーを医療コミュニケーション研究所が主催で10月25日（土）に実施する。対象は医療機関の経営幹部・看護部長・人事担当者である。


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