エム・アイ・アソシエイツ、企業におけるメンター制度の効果を高める「メンタリング研修」を提供開始
企業研修を提供するエム・アイ・アソシエイツ株式会社は、メンター制度の効果を高める「メンタリング研修」を開始しました。また12月15日に人事・人材開発ご担当者様向けの無料公開セミナーを開催いたします。
企業研修を提供するエム・アイ・アソシエイツ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:松丘啓司)は、メンター制度(※1)の効果を高める「メンタリング研修」を開始しました。
■本研修は、新人・若手社員、中途入社社員、女性社員などのさまざまな層をメンタリング対象としたメンター制度に適用可能です。
■既に多数の実績がある弊社のキャリア開発研修、リーダーシップ研修のノウハウを最大限に活用し、メンティの組織適応の早期化、メンター・メンティ双方の成長の促進を実現します。
■メンターのみを育成するのではなく、メンター・メンティの双方を同時にトレーニングすることにより、メンタリングの効果を一層高めることができます。
<研修プログラムの概要>
1.メンター育成
メンターにとって、メンティとの関わりは、自分自身のキャリアを見つめ、人間的な幅を広げる上で大変貴重な機会となります。本研修では、メンターに求められるキャリア支援と心理的支援の役割を理解し、必要な知識・スキルの習得を図ります。
2.メンティ育成
メンティが自己の成長のためにメンター制度を積極的に活用するという意識がなければ、メンター制度の効果は薄れます。本研修では、メンティがメンタリングを通じていかにキャリア開発(※2)を行うことができるかを学習します。
3.メンター・メンティの相互理解
メンターとメンティが合同で研修に参加することによって、メンター制度を効果的に活かすための意識づけと、メンター・メンティの深い相互理解を図ります。
1〜3を合わせて、2日間(標準)で提供します。研修の詳細につきましてはこちらをご参照ください。
http://www.mia.co.jp/service/career/mentor.php
ご要望に応じて、メンター制度設計に関するコンサルティング、継続的なフォローアップ支援も実施します。
なお、12月15日(月)に企業の人事・人材開発のご担当者様向けの無料公開セミナーを開催することを予定しています。セミナーの詳細はこちらをご参照ください。
http://www.mia.co.jp/seminar/2008/11/post-6.php
<背景>
昨今、メンター制度を導入する企業が増加しています。その背景には、以下のような課題を抱える企業の事情が存在しています。
・新人・若手社員が仕事や組織になかなか適応できず、モチベーションを落とし離職に至るケースもある。
・中途入社社員が増加しているが、うまく戦力化できていない。
・女性管理職を増やしていく必要があるが、精神的な負担が大きいため、管理職になりたがらない。
ラインの上司は部下を評価する立場にあるため、部下が安心して相談できる相手になりにくいのが実情です。上司以外の先輩で、後輩の立場に立って相談に乗り、支援する存在があれば、上記のような課題の解決に効果的ですが、そのような関係は自然発生的には生まれにくいため、人事制度の一環としてメンター制度が導入されています。
しかし、メンター制度を導入した企業からは、当初想定したような効果があがっていないという声も頻繁に聞かれます。メンター制度の性質上、制度の導入後に、人事部がメンタリングの内容に立ち入って管理することが適切でないため、メンターとメンティの自主性に任せざるを得ないという事情もあります。
効果的なメンタリングを行うためには、メンター、メンティ双方がキャリア開発やコミュニケーションに関する知識とスキルを有していることが必要です。そのため、メンタリングをはじめて経験する場合、事前に相応の教育を受けていることが望まれます。
このような背景から、弊社ではメンター制度の導入に合わせて、メンター・メンティ向けに実施するための研修プログラムを開発しました。それによって、企業におけるメンター制度の効果を高める支援を積極的に行ってまいります。
(※1)メンター制度
組織におけるラインの上司以外の先輩が、後輩のキャリア支援、心理的支援などを提供する関係を、人事制度の一環として制定するもの。このような関係における先輩をメンター、後輩をメンティと呼ぶ。メンターとメンティには定期・不定期で対話し、メンターからメンティへの支援を行うことが求められる。その活動をメンタリングと呼ぶ。
(※2)キャリア開発
個人が仕事を通じて自分自身を成長させること。転職のために自分の市場価値を高めるといったことではなく、自分が所属する企業の中で、どのように自分を高め、組織に貢献するかを見出し、そのための行動変革を行う。
【本件に関するお問い合わせ先】
エム・アイ・アソシエイツ株式会社
担当:佐々木
〒107-0062
東京都港区南青山2-11-16 AIG青山ビル2F
電話:03-5772-5100
e-mail: info@mia.co.jp
《関連URL》
http://www.mia.co.jp/
http://www.mia.co.jp/seminar/2008/11/post-6.php
http://www.mia.co.jp/service/career/mentor.php
■本研修は、新人・若手社員、中途入社社員、女性社員などのさまざまな層をメンタリング対象としたメンター制度に適用可能です。
■既に多数の実績がある弊社のキャリア開発研修、リーダーシップ研修のノウハウを最大限に活用し、メンティの組織適応の早期化、メンター・メンティ双方の成長の促進を実現します。
■メンターのみを育成するのではなく、メンター・メンティの双方を同時にトレーニングすることにより、メンタリングの効果を一層高めることができます。
<研修プログラムの概要>
1.メンター育成
メンターにとって、メンティとの関わりは、自分自身のキャリアを見つめ、人間的な幅を広げる上で大変貴重な機会となります。本研修では、メンターに求められるキャリア支援と心理的支援の役割を理解し、必要な知識・スキルの習得を図ります。
2.メンティ育成
メンティが自己の成長のためにメンター制度を積極的に活用するという意識がなければ、メンター制度の効果は薄れます。本研修では、メンティがメンタリングを通じていかにキャリア開発(※2)を行うことができるかを学習します。
3.メンター・メンティの相互理解
メンターとメンティが合同で研修に参加することによって、メンター制度を効果的に活かすための意識づけと、メンター・メンティの深い相互理解を図ります。
1〜3を合わせて、2日間(標準)で提供します。研修の詳細につきましてはこちらをご参照ください。
http://www.mia.co.jp/service/career/mentor.php
ご要望に応じて、メンター制度設計に関するコンサルティング、継続的なフォローアップ支援も実施します。
なお、12月15日(月)に企業の人事・人材開発のご担当者様向けの無料公開セミナーを開催することを予定しています。セミナーの詳細はこちらをご参照ください。
http://www.mia.co.jp/seminar/2008/11/post-6.php
<背景>
昨今、メンター制度を導入する企業が増加しています。その背景には、以下のような課題を抱える企業の事情が存在しています。
・新人・若手社員が仕事や組織になかなか適応できず、モチベーションを落とし離職に至るケースもある。
・中途入社社員が増加しているが、うまく戦力化できていない。
・女性管理職を増やしていく必要があるが、精神的な負担が大きいため、管理職になりたがらない。
ラインの上司は部下を評価する立場にあるため、部下が安心して相談できる相手になりにくいのが実情です。上司以外の先輩で、後輩の立場に立って相談に乗り、支援する存在があれば、上記のような課題の解決に効果的ですが、そのような関係は自然発生的には生まれにくいため、人事制度の一環としてメンター制度が導入されています。
しかし、メンター制度を導入した企業からは、当初想定したような効果があがっていないという声も頻繁に聞かれます。メンター制度の性質上、制度の導入後に、人事部がメンタリングの内容に立ち入って管理することが適切でないため、メンターとメンティの自主性に任せざるを得ないという事情もあります。
効果的なメンタリングを行うためには、メンター、メンティ双方がキャリア開発やコミュニケーションに関する知識とスキルを有していることが必要です。そのため、メンタリングをはじめて経験する場合、事前に相応の教育を受けていることが望まれます。
このような背景から、弊社ではメンター制度の導入に合わせて、メンター・メンティ向けに実施するための研修プログラムを開発しました。それによって、企業におけるメンター制度の効果を高める支援を積極的に行ってまいります。
(※1)メンター制度
組織におけるラインの上司以外の先輩が、後輩のキャリア支援、心理的支援などを提供する関係を、人事制度の一環として制定するもの。このような関係における先輩をメンター、後輩をメンティと呼ぶ。メンターとメンティには定期・不定期で対話し、メンターからメンティへの支援を行うことが求められる。その活動をメンタリングと呼ぶ。
(※2)キャリア開発
個人が仕事を通じて自分自身を成長させること。転職のために自分の市場価値を高めるといったことではなく、自分が所属する企業の中で、どのように自分を高め、組織に貢献するかを見出し、そのための行動変革を行う。
【本件に関するお問い合わせ先】
エム・アイ・アソシエイツ株式会社
担当:佐々木
〒107-0062
東京都港区南青山2-11-16 AIG青山ビル2F
電話:03-5772-5100
e-mail: info@mia.co.jp
《関連URL》
http://www.mia.co.jp/
http://www.mia.co.jp/seminar/2008/11/post-6.php
http://www.mia.co.jp/service/career/mentor.php
企業情報
企業名 | エム・アイ・コンサルティンググループ株式会社 |
---|---|
代表者名 | -- |
業種 | 未選択 |
コラム
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