東北地方太平洋沖地震への義援金についてのご報告

この度の東北地方太平洋沖地震で被災された皆様に、謹んでお見舞い申し上げます。

株式会社シェアリー(本社：東京都港区、代表取締役：田中 正人、以下「当社」)は、当社の運営するクーポン共同購入サービス「シェアリー」(以下「シェアリー」)において、
　●東北地方太平洋沖地震義援金クーポンの販売 (3月11日(金)より)
　●3月18日(金)12時−3月22日(火)12時までの売上全額寄付
という2つの東北地方太平洋沖地震への義援金募金活動を実施しています。

シェアリー会員の皆様よりご協力いただきました募金に関し、以下の通りご報告いたします。


■募金金額 合計：5,212,969円 (2011年3月11日−3月24日分)

以下内訳となります。

【東北地方太平洋沖地震義損金クーポン】
クーポンURL： http://www.shareee.jp/area/donation_sub
実施期間　 ： 3月11日−3月24日分
売上金額　 ： 2,125,300円

【全額寄付期間の売上】
実施期間： 3月18日12時−3月22日12時
売上金額： 3,087,669円


上記金額につきましては募金終了後、日本赤十字社の受領証をもって皆さまに報告いたします。
報告方法については「シェアリー」サイト上での公開の他、当社プレスリリースによる公開を予定しております。


■募金活動について
実施期間： 2011年3月11日(金) − 継続中
一口　　： 100円(お一人様　最大100口まで)
URL　　 ： http://www.shareee.jp/area/donation_sub

通常のクーポン購入ボタンと同様に、募金ボタンを押して「募金」にご協力ください。
※募金に際しての決済手数料は当社が負担いたします。

シェアリースタッフ一同、この災害に見舞われました皆様へ、哀悼の意を捧げ心よりお見舞い申し上げますとともに、いち早い経済的復興を促進すべく尽力してく次第でございます。


【Shareee(シェアリー)とは】 http://shareee.jp/
プレミアムクーポンの共同購入サービス『シェアリー』は、限定特別クーポンや50％以上の大幅な割引クーポンなどのプレミアムクーポンを、1日・1地域・1アイテムの形式や購買成立までのカウントダウンにより提供することで、顧客と商品・サービス提供者の『出会いの場』を提供いたします。Twitterをはじめとするソーシャルメディアを通じて商品・サービスの販売を告知することにより、瞬間的に顧客を集めるフラッシュマーケティングの手法を採り入れております。


【株式会社シェアリーについて】
商号　　： 株式会社シェアリー (英文社名：Shareee,Inc.)
取締役　： 取締役会長　玉村 剛史(株式会社光通信　代表取締役社長)
　　　　　 代表取締役社長　田中 正人
　　　　　 取締役　大川 昭徳(e-まちタウン株式会社　代表取締役社長)
所在地　： 〒107-0052
　　　　　 東京都港区赤坂二丁目17番22号 赤坂ツインタワー本館8階
資本金　： 421,925千円(資本準備金　411,925千円)
設立　　： 2003年10月1日(2010年8月23日　サービス開始)
株主構成： 株式会社光通信、e-まちタウン株式会社
　　　　　 SBIインベストメント株式会社の運営するファンド
URL　　 ： http://www.shareee.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社シェアリー　管理本部
担当：熊谷
TEL ：03-3568-5265

《関連URL》
http://www.shareee.jp/