大前研一の講義をネットからダイレクトにmicroSDに書き込み。通勤中などいつでも見られる　「BBT on SD Toaster 大前研一LIVE」　5月9日（月）よりサービス開始。

大前研一の講義をネットからダイレクトにmicroSDに書き込み。
通勤中などいつでも見られる　「BBT on SD Toaster 大前研一LIVE」
5月9日（月）よりサービス開始。

株式会社ビジネス・ブレークスルー（本社：東京都千代田区神田練塀町、
代表取締役：大前　研一 以下BBT）は、現在、経営の世界で思想的リーダーで
ある大前研一の講義を　“microSDカード” に書き込んで視聴ができるサービス
を2011年5月9日(月)より開始します。
「BBT on SD Toaster 大前研一LIVE」は、国内外の最新ニュースを大前研一が
独自の視点で解説する衛星放送スカイパーフェクTV！の757chＢＢＴの大人気
番組「大前研一LIVE」（毎週日曜日夜８時生放送）を“いつでも好きなとき”
に “直接 microSDカードに焼く”ことができるサービスです。
microSDカードへの書き込みは、株式会社ウェブストリーム（本社：東京都港区
芝公園　代表取締役：柴原眞介　以下ウェブストリーム）が開発した、
“SD Toaster”「エスディートースター」を利用しており、microSDカードに
書き込んだ映像は、ワンセグ対応の携帯電話やスマートフォンカーナビ等の
端末で視聴することが出来ます。　
現在、「大前研一LIVE」は、スカイパーフェクTV！BBT757 チャンネルあるい
は、インターネットのBBT サービス（有料）や毎週DVDが自宅に届く
宅配サービス「BBT on DVD 大前研一LIVE」などで視聴することができます。
通勤通学の車中やちょっとした空き時間などパーソナルな環境で視聴したい
というニーズがありました。
microSDカードのコンテンツは携帯性に優れているため、今回の本サービス
開始により、BBT は場所や時間を選ばずに手軽に番組コンテンツを利用者に
伝えることが可能となります。
当社は、今後も利用者のニーズに応じた付加価値の高いサービスを
提供していく予定です。
またSD Toasterサービスの普及により、映像作品の流通に貢献し、
日本のコンテンツビジネスの発展に寄与できればと考えております。

＜販売サイト、作品紹介＞
■ サイト名/URL
：BBT on SD Toaster 大前研一LIVE（http://bbtondvd.com/sdtoaster）
■ 販売作品
：大前研一 一新塾講演　：1,050円（税込）
　2010年経済から見た今後の経済見通し　：1,050円（税込）
　家計バランスシート・消費不況の現状と課題　：無料
■ 動作環境
OS　：Windows 7/Vista/XPに対応
ブラウザ　：Internet Explorer 6.0以上に対応
対応メディア　：microSDカード / microSDHCカード
その他環境　：SDスロットカードもしくはモバイル用データ通信ケーブル
ActiveX のインストールが必要となります。
Windows 2000およびMAC OSではご利用になれません。
インターネット環境に常時接続可能な状態であることが必要です。
著作権保護機能(CPRM)対応のSDスロットカードが必要となります。
著作権保護機能(CPRM)対応のケーブルとご利用の機種用の対応ドライバの
インストールが必要となります。対応機種のみ利用可能）
また、機種により端末の設定をUSBデータ通信モード へ切り替えていただく
必要がございます。

＜株式会社ビジネス・ブレークスルーについて＞
http://www.bbt757.com/ 、http://www.ohmae.ac.jp/
ＢＢＴは２１世紀のデジタルネットワーク・ブロードバンド社会において
革新的かつ先端的なマネジメントコンテンツと遠隔教育システムを国内外に
展開することにより、新しい遠隔型双方向教育の無限の可能性を追求し、
グローバルに活躍することのできる人材の育成を行っている。
1998 年４月の創業以来、主に社会人を対象としたビジネスの基礎から
専門分野別に至るまで、独自で企画開発した5,000 時間を超える充実した
コンテンツを保有し、多様な配信メディア（衛星放送、ブロードバンド、
携帯端末）を利用したマネジメント教育プログラムを提供するとともに、
ビジネス・ブレークスルー大学院大学（学長：大前研一、文部科学省認可）
など日本最大規模の経営大学院も運営している。

＜大前研一プロフィール＞
１９４３年、福岡県に生まれる。 早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学
大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科
で博士号を取得。 (株)日立製作所原子力開発部技師を経て、１９７２年、
マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。 以来ディレクター、
日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして
活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙
のコントリビューティング・エディターとして、 また、ハーバード・ビジネス
レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を
中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて、 継続的に論文を
発表している。この功績により１９８７年にはイタリア大統領よりピオマンズ
賞を、１９９５年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を
授与された。 英国エコノミスト誌は現代世界の思想的リーダーとして
アメリカにはピーター・ドラッカーやトム・ピータースが、アジアには
大前研一がいるが、 ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー
（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の１９９３年グールー特集では
世界のグールー１７人の一人に、また１９９４年の特集では5 人の中の一人
として選ばれている。
2005 年の《Thinkers50》でも、アジア人として唯一トップに名を連ねている。
2005 年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishing から
出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13 ヶ国語に翻訳され、
世界中でベストセラーとなっている。
１９９２年１１月には政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に
就任する。 １９９４年７月、２０年以上勤めたマッキンゼー・アンド・
カンパニー・インクを退職。 同年、国民の間に議論の場を作るとともに、
人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002 年9 月まで塾長として
就任。 ９７年にカリフォルニア大学ロサンゼルス校(ＵＣＬＡ)大学院公共政策
学部教授に主任。９６年には起業家養成のための学校「アタッカーズ・
ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任し現在に至る。
現在、（株）ビジネスブレークスルー(BBT757)代表取締役社長、
（株）大前・アンド・アソシエーツ、（株）大前・ビジネス・ディベロップ
メンツ、 （株）エブリデイ・ドット・コム（EveryD.com, Inc.）、
（株）ジェネラル・サービシーズ（GSI）の創業者兼取締役を務めるかたわら、
アカデミー・キャピタル・インベストメンツ（ACI）及び、IDT
インターナショナルの取締役、オーストラリアのボンド大学の評議員
（Trustee）兼教授。 2004 年3 月に韓國の梨花大学国際大学院名誉教授に、
7 月に高麗大学名誉客員教授に就任。 ペンシルベニア大学ウォートンスクール
SEI センターのボードメンバーも兼ねている。 2002 年9 月に中国遼寧省、
及び、天津市の経済顧問に就任。2005 年4 月に本邦初の遠隔教育法による
MBA プログラム（ビジネス・ブレークスルー大学院大学）を改革、学長に
就任。 経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した
政治システムの改革と真の生活者主権の国家実現のために、新しい提案・
コンセプトを提供し続けている。
経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

＜会社概要＞
■ 社名 ：株式会社ウェブストリーム
■ 本社 ：〒105-0011　東京都港区芝公園1-3-5
■ 設立・登記 ：2004年（平成16年）6月10日
■ 資本金：1450万円
■ 役員 代表取締役 　柴原　眞介
　　　　取締役 　原　淳一郎
　　　　　　　　　　山岸　慎一
　　　　　　　　　　名雪　通
■ 主要株主：柴原　眞介 、役員、他
■ 事業内容
1.インターネットその他の通信回線を利用した画像データ、
　音声データの提供サービス
2. インターネットその他の通信回線を利用した広告業
3. コンピュータおよび通信機器に関するハードウェア・ソフトウェアの
　開発、販売
4. インターネットその他の通信回線を利用した各種情報提供サービス
5. インターネットその他の通信回線に関する技術指導・コンサルティング業務
6. 前各号に付帯関連する一切の業務

このリリースに関するお問合せ先
株式会社ウェブストリーム　　担当　山岸（やまぎし）
TEL：03-5405-2003　　　mail：sales@webstream.co.jp
http://www.sdtoaster.jp/
http://corp.webstream.co.jp/

SD Toasterは、株式会社ウェブストリームの登録商標です。
その他記載されている会社名、製品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。
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