水没した記憶媒体からのデータ復旧 他社復旧不可 再調査プロジェクト開始のお知らせ!

東日本大震災の津波被害からのデータ復旧活動で高い評価を受けた株式会社データサルベージコーポレーションが、他のデータ復旧会社で復旧不可能だった水没ハードディスク等を、自社独自の洗浄技術を用いて再調査を行うプロジェクトを開始!!

日本データ復旧協会加盟の株式会社データサルベージコーポレーション(http://www.data-salvage.co.jp/本社:東京都港区南青山、代表取締役:阿部 勇人、以下データサルベージ社)は、平成23年3月11日に発生した、東日本大震災の津波被害を被った個人や企業・団体のパソコンなど電子記憶媒体からのデータの復旧をデータサルベージ社以外のデータ復旧会社において「データ復旧不可能」と判定された水没媒体を、自社が開発した東日本大震災の津波被災地別で異なる様々な付着成分除去に最も適応した洗浄技術を用いて、再調査を行い、データ復旧への可能性を探るプロジェクト「他社復旧不可 再調査プロジェクト」を、平成23年8月12日(金)までの期間中に30名様限定で専用WEBサイトより受付を開始いたしました。

データサルベージ社は東日本大震災発生直後より、仙台営業所において「現地・即日無償データ復旧サービス」を展開、被災地の各種団体・学校法人・病院等を中心に、公共性の高いデータを無償にてデータ復旧サービスを即日提供。
その復興支援活動は、被災地を中心に多方面より高く評価いただきました。

今回の「他社復旧不可 再調査プロジェクト」も、津波被害を被った被災地への復興支援活動の一環として立ち上げられたもので、他のデータ復旧会社によって診断が行われ、「復旧不可能」と判定された水没媒体の中にも、まだ復旧可能なものが存在する可能性を危惧し、有償での再調査となりますが、通常時の水没媒体(重度物理障害)復旧費用より大幅に低く抑えられたトータル復旧費用で被災者の方々が気軽に参加出来るプロジェクトを企画しました。

時間の経過とともに低下するデータ復旧成功率が更に悪化する前に、事業継続に不可欠なデータや家族との大事な思い出を取り戻したい方々にご利用いただきたく存じます。



「他社復旧不可 再調査プロジェクト」に関する詳細情報は下記URLよりご確認頂けます。

■URL:http://www.data-salvage.co.jp/

■本プロジェクトの受付先・お問い合わせ先
 TEL: 0120-98-4955(携帯電話可能)
 受付対応時間:午前10時 〜 午後7時まで(但し、土日祝祭日は除く)


<株式会社データサルベージコーポレーション・会社概要>

1988年(昭和63年)仙台市にて会社創立。パソコン修理事業から、2002年にデータ復旧サービス事業を開始、2004年に東京に進出。2008年3月国際情報セキュリティマネジメントシステム規格(ISMS)「ISO/IEC27001:2005」「JIS Q 27001:2006」を取得。
日本データ復旧協会加盟

会社名:株式会社データサルベージコーポレーション
代表取締役:阿部 勇人
資本金:3,000万円
設立日 1988年(昭和63年)12月
加盟団体 日本データ復旧協会

本社住所 〒107-0062 東京都港区南青山1-1-1 新青山ビルB1階
TEL: 03-5772-2370 / FAX: 03-5772-2371
http://www.data-salvage.co.jp/


◇本ニュースリリースに対するお問い合わせ先は・・・

広報担当:沼田、宮良

TEL: 03-5772-2370 / FAX: 03-5772-2371
E-mail:info@data-salvage.co.jp
http://www.data-salvage.co.jp/

企業情報

企業名 株式会社データサルベージコーポレーション
代表者名 阿部勇人
業種 コンピュータ・通信機器

コラム

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