JPS 人財教育研修アーキテクト サービス開始～人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース～

■概要

 

プロジェクトマネジメント関連事業を行う日本プロジェクトソリューションズ株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：伊藤大輔)は、2016年6月13日(月)より、人財育成の投資価値を高める『JPS 人財教育研修アーキテクト サービス』をリリースいたしました。尚、当該サービスは第一弾として、人財育成における企業様独自の研修プログラムのデザイン、ベンダーの選定、実行および研修フィードバックまでを一貫してご支援させていただく教育研修支援事業を行って参ります。

 

■「人財教育研修アーキテクトサービス」とは

 

自社の人財育成プランの策定に苦慮している…

・　満足度の高い研修だが効果に満足できていない…

・　会社の未来を担う、次世代リーダーが育たない…

・　研修で学んだことが実践に活かされていない…

・　ワクワク感あふれるイノベーティブな組織風土を構築したい… etc.

 

など、経営者、人財開発担当者の方々は、日々このような事柄に頭を悩ませています。一方でその対象となる社員も当然、直面する現実の課題に向き合い、日々思い悩みながら葛藤しています。それにも関わらず、両者が研修の現場で向き合っても、その目的が共有されていないため、押し付け感、やらされ感が強くなってしまいます。「JPS 人財教育研修アーキテクトサービス」は、このような悩みを解決し、人財への投資価値を高めることを目的としてサービスを提供してまいります。

 

■「人財教育研修アーキテクト サービス」の特長

 

人財育成プロジェクトを総合的にプロデュース（十社十色のプログラムのデザイン）

日本プロジェクトソリューションズは、人財育成をプロジェクト活動（独自性、有期性のある活動）と捉え、プロジェクトマネジメントの知識と技術を活用し、目的・目標達成に導きます。

あたり前のことですが、人財育成戦略は全社戦略に基づいている必要あります。その戦略を実行し、達成するための人財のあるべき姿は個社毎に異なっていて当然です。したがって投資価値を高める人財育成を考えるうえでは、独自性と有期性を明確に定義することが極めて重要であると考えています。

未来視点で「企業ごとのあるべき人財像」を描き、そのゴールに向けての筋道を立てる

研修プログラムに経営的視点を取り入れてデザインをする

研修実施後のプログラムの評価とフィードバックをする

※アウトプットがプロジェク化された場合にPMOという形での実行支援をさせて頂くケースもございます。

 

日本プロジェクトソリューションズは、優れたプロジェクトマネジメントの専門家集団、かつ人財育成（教育）プログラムの設計者として、フレキシブルに垣根を超えたネットワークを活用することで、個社毎に独自性のあるプログラムを提供してまいります。

 

●サービス提供の流れ（一例）

 

STEP1　企業様の課題やニーズをヒアリング、深堀する

STEP2　人財育成プログラムをデザインする

STEP3　プログラム実施に向けた合意形成をはかる

STEP4　研修の実施（オプション：事務局運営代行）

STEP5　プログラム評価のフィードバック

 

 

■導入事例（実績）

 

この企業は優秀な技術者集団ではあるが、以下の課題を抱えており、コアコンピタンスを活用した、新たな事業開発が遅々として進まないという現状を抱えていた。

 

【受講者の声】

プログラム開講当初は、和気あいあいと進めていたが、事業計画の立案からはメンバーの価値観が衝突しはじめ漂う空気が悪くなった。その甲斐があり常にチーム内で「何のために？」が合言葉になり目標達成に向けつき進めた。

常に判断と決断に向き合うことにより経営の難しさを感じた。経営陣に対する最終提言も単なるセレモニーだと思っていたが、手厳しいフィードバックがあり挫折感もあったが、普段経験できない充実感が伴うものであった。

 

【公式ウェブページ】

http://www.japan-project-solutions.com/#!about1/c18lk

 

■今後の展望

 

日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、ビジネスパーソンの生産性向上はもとより、次世代を担うポストビジネスパーソンの育成にも注力をし、グローバルで戦える人財を総合的に輩出できるサービスを提供させていただけるよう努めてまいります。

 

■日本プロジェクトソリューションズについて

組織概要

会社名： 日本プロジェクトソリューションズ株式会社

設立： 2013年2月

所在地： 東京都渋谷区渋谷3-5-16 渋谷三丁目スクエアビル2F

役員：代表取締役社長 伊藤　大輔、上級業務執行役 尾田　梓、業務執行役 倉林 公薫

連絡先： 050-3486-0526 (NTT-Com IP Phone)

URL： http://www.japan-project-solutions.com/

 

事業内容

プロジェクトマネジメントを主軸とした

教育研修事業・資格取得支援事業

実務支援(PMO)事業

ツール開発・販売事業