早稲田大学トランスナショナルHRM研究所と共同でグローバル人材育成施策調査を実施

近年、多くの日本企業が日本人従業員を海外で通用する人材に育てたいという「グローバル人材育成のニーズ」を抱えているが、多くの企業において課題への解が未だ模索中の段階にあるといえます。本調査では、企業が従業員を直接海外に送り育成する「国外でのグローバル人材育成施策」に注目し、その施策の概要や運用実態、効果などを幅広く、かつ、施策ごとに明らかにすることで、「国外でのグローバル人材育成施策」の活用と教育効果の向上への示唆を提示することを目的にアンケートによる現状と課題の把握を試みました。

　早稲田大学トランスナショナルHRM研究所は、企業における人的資源マネジメントに関する研究・提言を行うことを目的とした研究所として2008年10月に設立された早稲田大学内プロジェクト研究所です。

【調査概要】

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・調査テーマ 　海外におけるグローバル人材育成施策調査から見えた課題解決策の方向性

・調査対象 　「会社四季報」に掲載された国内上場企業3,654社、連結ベースで従業員数

　　　　　　　500名以上(ただし日本銀行を除く)の企業1,489社

・調査期間 　2016年3月初め～4月20日までの約2カ月間

・調査方法 　アンケートを郵送（一部でWebアンケート活用）

・有効回答数 　104社

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【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社スパイスアップ・ジャパン

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