九州大学「免疫とその制御技術」の開講が決定いたしました！

本講座では、免疫の基本的な仕組みとその役割について学び、アレルギーや癌、自己免疫疾患といった現代医療が直面する課題に、免疫制御はどのように活用できるのかを探ります。九州大学が開発している最新技術を紹介し、難治性疾患の治療への可能性についても触れます。免疫の理解は、未解決の医療問題に取り組む重要な鍵となります。講座を通して得た知識を日常生活や健康維持にぜひお役立てください。

さらに、講座受講修了者に対して、オープンバッジ[※2]（デジタル資格・修了証明書）が発行され、当講座で身につけたスキル証明をおこなうことができます。

本講座はどなたでも無料で受講することができます。受講可能な期間は2024年12月2日～2025年1月6日の約1カ月間で、JMOOC配信プラットフォーム「Open Learning, Japan[※3]」にて本日より受講申込を開始いたしました。

講座名：免疫とその制御技術

講師：九州大学　片山 佳樹 教授

受講期間：2024年12月2日～2025年1月6日

受 講 料：無料

講座内容：

　Week1： 免疫とはどんなものか

　Week2： 免疫のバランス

　Week3： 免疫制御技術

講座内容の詳細については、以下のウェブページよりご覧いただけます。

講座案内：https://open.netlearning.co.jp/lecture/index.aspx?cid=00041J11

プロモーションビデオ：https://youtu.be/9v0fAm-iJNI

【九州大学 片山 佳樹 教授からのコメント】

免疫は医学に残されたブルーオーシャンです。まだわからないことも多いですが、現代医療で未解決の課題を解決する鍵でもあります。ぜひ、免疫について正しい知識を持っていただき、健康な生活に役立ててください。

[※1] JMOOCについて　https://www.jmooc.jp/

JMOOCは「Japan Massive Open Online Courses」の略で、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会の英語名です。2012年にアメリカで始まった「MOOC」（Massive Open Online Courses＝大規模公開オンライン講座）の日本における普及・拡大を目指し、2013年に一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（略称JMOOC）として設立されました。

 「JMOOC」では、大学講師陣および企業が提供する本格的なオンライン講義を公開し、誰もが無料で受講できる教育サービスを提供しています。

[※2]オープンバッジについて

オープンバッジ（Open Badge）は、IMS Globalが定めた国際技術標準規格のデジタルな資格・修了証明書で、さまざまな資格や試験、学位などの証明書として発行されます。オープンバッジの受領者は、オープンバッジをSNSで共有したり、資格証明書としてスキル証明を行ったりとさまざまな利用方法があります。また、オープンバッジには、ブロックチェーン技術を活用し、改ざんや偽造を防ぐ強固な資格・試験・学位証明を行うことも可能となります。オープンバッジによって、学習者が学習プログラム終了と資格取得への意欲が増したという実例も海外では見られます。IMS Globalのオープンバッジに関する説明は以下を参照ください。

https://www.imsglobal.org/initiative/advancing-digital-credentials-and-competency-based-learning

[※3] JMOOC配信プラットフォーム「OpenLearning, Japan」について　https://open.netlearning.co.jp/

OpenLearning, JapanはJMOOCで3つ目の配信プラットフォームとして、2014年9月25日に開設されました。これまでに24の大学・法人等と提携し、55講座を開講。教育・研修・学習デジタルソリューションサービスを提供している株式会社ネットラーニング（代表取締役：岸田 徹、本社：東京都新宿区）が提供、運営しています。

株式会社ネットラーニングについて　https://www.netlearning.co.jp/

ネットラーニングは、導入企業・団体のべ6,327社（校）、1億377万人のユーザへ、オンライン教育・研修・学習のデジタルソリューションを提供しています。1998年設立以来、クラウド型のプラットフォームを利用し、eラーニング最大手企業として培った知識と経験を基に、デジタルトランスフォーメーション（DX）時代における効果的な学びと成果をもたらすトータルソリューションを追求しています。

（のべ導入企業数ならびにのべユーザ数は2024年8月31日現在のもの）