11月11日より、株式会社ベイシア、カタリナ・ターゲット・メディアに加入
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社は、株式会社ベイシアと合意し、カタリナ・ターゲット・メディアにベイシア、ベイシアマートの全店舗が加入することとなりました。
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社(以下、カタリナ 本社:東京都港区虎ノ門、代表取締役社長:若林 学)は、株式会社ベイシア (以下、ベイシア 本社:群馬県前橋市亀里町、代表取締役社長:高山 正雄)と合意し、カタリナ・ターゲット・メディアにベイシア、ベイシアマートの全店舗が加入することとなりました。
「より良いものをより安く」という不変の理念のもとに、“CONSTANT CHANGE”で改善・改革に挑み続けるベイシアは、より高度な生活文化創造のために、何をすべきかを常に追求しています。
現在、国内景気は依然厳しい状況にあり、このような経済状況の中、ベイシアは、今回のカタリナ・ターゲット・メディア加入により、 今までに加え、新たなコミュニケーションの手段を導入することで、更なるお客様の豊かな生活への貢献を目指しています。
カタリナ・ターゲット・メディアの導入は、11月11日のベイシア前橋モール店、西部モール店の2店舗への導入を皮切りに、来年1月中には70店舗での導入、その後、順次拡大し、ベイシア、ベイシアマートなど合計113店舗での導入を予定しています。
※株式会社ベイシアは、群馬県前橋市に本社を構え、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、新潟県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、滋賀県の12県下に展開しています。
■カタリナマーケティング グループ
カタリナマーケティングは、小売の店頭において “的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なメッセージ”を届けることで、効率的かつ効果的なインストア・マーケティングを実現しています。日々店頭から集積されるPOSデータより消費者の購買行動を分析し、消費財メーカーや小売業がターゲットとする消費者に向けたマーケティング・プランを提案します。その後、実際に店頭でマーケティング・プランを施策し、施策後は結果検証をするというカタリナ独自のマーケティング・サイクルを実現。この世界標準のサービスは現在、米国をはじめ、欧州(英国・フランス・ベルギー・オランダ・イタリア・ドイツ)・日本を合わせて約45,000店舗のGMS・スーパーマーケット・ドラッグストアで展開されてます。
■カタリナ・ターゲット・メディアとその特長
カタリナ・ターゲット・メディアとは、全国のGMS/スーパーマーケットの店頭に設置された端末を媒介に、全てのお客さまに同じメッセージを送るのではなく、企業や商品ブランドがターゲットとする消費者に対して、個々に適切なメッセージを送ります。現在、月間のべリーチ数約2億人という実績があり、店頭におけるショッパー・マーケティング戦略を具現化させる様々なソリューションを提供しています。
■カタリナ・ターゲット・メディア提供価値
・消費財メーカー:お買物精算時、“的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なコミュニケーション”を実施することにより、ブランド認知、商品トライアルの増大、ロイヤルティ顧客の促進などを実現します。
・小売チェーン:顧客再来店の促進、バスケット単位の購買金額の向上を実現します。また、ストアの独自企画にもご活用いただくことで、顧客のストアロイヤルティを強化します。
・消費者:新商品や購入した商品に関連する情報、そして、お得なクーポンやお買物券などを受けることができ、日々のお買物にお役立ていただいております。
■カタリナ・ターゲット・メディア加入チェーン
日本でカタリナ・ターゲット・メディアに加入しているチェーンは、イオン(ジャスコ業態)、イトーヨーカ堂、相鉄ローゼン、マルエツ、イズミ、CFSコーポレーション(SM・コンボ業態)、エコス、カスミ、オークワ、マックスバリュ東北、マックスバリュ北海道、ヨークベニマル、マックスバリュ西日本、イオン九州、イオン(マックスバリュ業態)、イオン北海道、万代、マイカル、フジ、光洋、ユニー、マックスバリュ九州、マックスバリュ東海、そして今回加入のベイシアを含め、合計24チェーンになります。(2009年11月現在)
■会社概要
【会社名】カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
【所在地】東京都港区虎ノ門2-2-1 JTビル15階
【代表者】代表取締役社長 若林 学
【設立】1999年7月13日
【事業内容】日本全国のGMS/スーパーにおいて、POS連動の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア」を活用したマーケティングソリューションを提供。
【代表電話】03-3568-4190
【会社サイト】http://www.catmktg.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
担当:荻野
本社:〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-2-1 JTビル15階
電話:03-3568-4190 FAX:03-5545-3615
《関連URL》
http://www.beisia.co.jp/
「より良いものをより安く」という不変の理念のもとに、“CONSTANT CHANGE”で改善・改革に挑み続けるベイシアは、より高度な生活文化創造のために、何をすべきかを常に追求しています。
現在、国内景気は依然厳しい状況にあり、このような経済状況の中、ベイシアは、今回のカタリナ・ターゲット・メディア加入により、 今までに加え、新たなコミュニケーションの手段を導入することで、更なるお客様の豊かな生活への貢献を目指しています。
カタリナ・ターゲット・メディアの導入は、11月11日のベイシア前橋モール店、西部モール店の2店舗への導入を皮切りに、来年1月中には70店舗での導入、その後、順次拡大し、ベイシア、ベイシアマートなど合計113店舗での導入を予定しています。
※株式会社ベイシアは、群馬県前橋市に本社を構え、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、新潟県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、滋賀県の12県下に展開しています。
■カタリナマーケティング グループ
カタリナマーケティングは、小売の店頭において “的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なメッセージ”を届けることで、効率的かつ効果的なインストア・マーケティングを実現しています。日々店頭から集積されるPOSデータより消費者の購買行動を分析し、消費財メーカーや小売業がターゲットとする消費者に向けたマーケティング・プランを提案します。その後、実際に店頭でマーケティング・プランを施策し、施策後は結果検証をするというカタリナ独自のマーケティング・サイクルを実現。この世界標準のサービスは現在、米国をはじめ、欧州(英国・フランス・ベルギー・オランダ・イタリア・ドイツ)・日本を合わせて約45,000店舗のGMS・スーパーマーケット・ドラッグストアで展開されてます。
■カタリナ・ターゲット・メディアとその特長
カタリナ・ターゲット・メディアとは、全国のGMS/スーパーマーケットの店頭に設置された端末を媒介に、全てのお客さまに同じメッセージを送るのではなく、企業や商品ブランドがターゲットとする消費者に対して、個々に適切なメッセージを送ります。現在、月間のべリーチ数約2億人という実績があり、店頭におけるショッパー・マーケティング戦略を具現化させる様々なソリューションを提供しています。
■カタリナ・ターゲット・メディア提供価値
・消費財メーカー:お買物精算時、“的確な消費者に、的確なタイミングで、的確なコミュニケーション”を実施することにより、ブランド認知、商品トライアルの増大、ロイヤルティ顧客の促進などを実現します。
・小売チェーン:顧客再来店の促進、バスケット単位の購買金額の向上を実現します。また、ストアの独自企画にもご活用いただくことで、顧客のストアロイヤルティを強化します。
・消費者:新商品や購入した商品に関連する情報、そして、お得なクーポンやお買物券などを受けることができ、日々のお買物にお役立ていただいております。
■カタリナ・ターゲット・メディア加入チェーン
日本でカタリナ・ターゲット・メディアに加入しているチェーンは、イオン(ジャスコ業態)、イトーヨーカ堂、相鉄ローゼン、マルエツ、イズミ、CFSコーポレーション(SM・コンボ業態)、エコス、カスミ、オークワ、マックスバリュ東北、マックスバリュ北海道、ヨークベニマル、マックスバリュ西日本、イオン九州、イオン(マックスバリュ業態)、イオン北海道、万代、マイカル、フジ、光洋、ユニー、マックスバリュ九州、マックスバリュ東海、そして今回加入のベイシアを含め、合計24チェーンになります。(2009年11月現在)
■会社概要
【会社名】カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
【所在地】東京都港区虎ノ門2-2-1 JTビル15階
【代表者】代表取締役社長 若林 学
【設立】1999年7月13日
【事業内容】日本全国のGMS/スーパーにおいて、POS連動の店頭メディア「カタリナ・ターゲット・メディア」を活用したマーケティングソリューションを提供。
【代表電話】03-3568-4190
【会社サイト】http://www.catmktg.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
カタリナ マーケティング ジャパン株式会社
担当:荻野
本社:〒105-0001 東京都港区虎ノ門2-2-1 JTビル15階
電話:03-3568-4190 FAX:03-5545-3615
《関連URL》
http://www.beisia.co.jp/
企業情報
企業名 | カタリナマーケティングジャパン株式会社 |
---|---|
代表者名 | 若林 学 |
業種 | ビジネス・人事サービス |
コラム
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