日本僑報社の著者動向、小島康誉氏、新疆の文化財保護30周年記念し現地で講演

【日本僑報社発】中国新疆ウイグル自治区の遺跡保護などに30年前から尽力する浄土宗僧侶で、新刊『新疆世界文化遺産図鑑』(日本僑報社刊)の主編を務めた小島康誉氏がこのほど同自治区を訪れ、小島氏の文化財保護活動30周年を記念する記念座談会で講演。新疆文物局など地元関係者やマスコミ各社から大きな関心を集めた。

著者動向、小島康誉氏、新疆の文化財保護30周年記念し現地で講演

【日本僑報社発】中国新疆ウイグル自治区の遺跡保護などに30年前から尽力する浄土宗僧侶で、新刊『新疆世界文化遺産図鑑』(日本僑報社刊)の主編を務めた小島康誉氏がこのほど同自治区を訪れ、小島氏の文化財保護活動30周年を記念する記念座談会で講演。新疆文物局など地元関係者やマスコミ各社から大きな関心を集めた。

小島氏は1982年に新疆を初めて訪れ、仏教石窟「キジル千仏洞」などの貴重な歴史文化に魅了された。以来、新疆訪問は140回以上を数え、経済、文化、文化財保護、教育、貧困改善など多方面にわたり支援活動を行っている。

とくに新疆では最大級の石窟遺跡であるキジル千仏洞に対しては、その修復保護を開始して今年でちょうど30年になるという。キジル千仏洞はその後、小島氏や地元関係者らの修復保護の甲斐あって、2014年に「シルクロード:長安-天山回廊の交易路網」の一部として世界遺産に登録された。

この30年の節目の年を記念した座談会は、新疆文物局とキジル研究院の主催で行われた。小島氏は「キジルの縁で30年」との演題で講演。

30年前のキジル千仏洞の修復前から、修復工事、修復後のそれぞれの様子を伝える価値ある写真を紹介しながら、「私は、新疆ウイグル自治区政府文化顧問、ウルムチ市名誉市民として、第二の故郷・新疆の文化財保護、発展のためにこれからも力を注ぎたい」などと語り、会場からは大歓声と拍手が沸き起こった。

キジル研究院保護所の葉梅所長は、「キジル千仏洞の保護はこの30年来、当初の見守るだけの保護から、現在の先端科学技術による保護へと明らかに進化してきた。これは各級政府の重視、そして国際的友人の支持と切り離せないものだ」と新疆政府や小島氏に対し、感謝の意を表した。

小島氏の今回の新疆訪問の模様は、中国の中央人民ラジオ網、鳳凰網、新疆網、ウルムチ教育網などが大々的にこれを報じ、小島氏の長年の功績に対する注目の高さがうかがわれた。

※ 小島康誉、王衛東主編『新疆世界文化遺産図鑑』(日本僑報社刊)http://duan.jp/item/209.html

 

『新疆世界文化遺産図鑑』内容紹介

「富岡製糸場と絹産業群」と同時期の2014年6月、シルクロードの「天山回廊」も世界文化遺産登録された。新疆ではキジル千仏洞・スバシ故城・クズルガハ烽火台・交河故城・高昌故城・北庭故城の6遺跡を高精度フルカラーで収録。

本書はシルクロードの遺跡保護に情熱を傾ける日本人・小島康誉氏らの尽力により保護され世界遺産となったそれらを迫力ある大型写真で収録、あわせて現地専門家が遺跡の概要・歴史・保護の状況などを詳細に解説している貴重な永久保存版である。

21世紀は国際協力の世紀でもある。30余年にわたって辺境の地で中国側と文化財保護研究などを地道に実践してきた日本人がいることも示している。

【主編紹介】

小島康誉(こじまやすたか)1942年3月名古屋生まれ。佛教大学卒業。浄土宗僧侶。1966年、宝石の鶴亀(現As-meエステール)を創業し、上場後、1996年創業30周年を機に社長退任。1982年以来、新疆訪問は140回以上を数え、経済、文化、文化財、教育、貧困改善、档案など多方面で100以上の国際協力活動を実践。

株式会社ツルカメコーポレーション社長、佛教大学客員教授を歴任し、現在は佛教大学内ニヤ遺跡学術研究機構代表、日中共同ニヤ遺跡・ダンダンウイリク遺跡学術調査日本側隊長、新疆ウイグル自治区政府文化顧問、ウルムチ市名誉市民、新疆大学名誉教授、中国歴史文化遺産保護網理事長などを務めている。

王衛東(わん うぇいとん)1963年5月河南省鄭州市生まれ。漢族。1979年11月就職。1982年9月中国共産党入党。大学卒業、2級カメラマン、文博副研究館員。長年にわたり文化遺産の保護、管理、広報に従事。

新疆クチャ県共産党委員会宣伝部、新疆亀茲石窟研究所、新疆文物考古研究所、新疆ウイグル自治区文化庁に勤め、現在は新疆ウイグル自治区文化庁党組成員、新疆ウイグル自治区文物局局長。

【訳者紹介】

本田朋子(ほんだともこ)共立女子大学国際文化学部国際文化学科中国文化コース卒業。中国深?外国語学校日本語科勤務。帰国後、翻訳に携わる。日中翻訳学院・武吉塾修了生。第2回翻訳新人賞受賞。訳書に『新疆物語』(日本僑報社)、『大国の責任とは 中国平和発展への道のり』(日本僑報社)など。

 



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