【メディア報道】観光経済新聞、『ポストコロナ時代における中国オンラインツアー産業の現状と展望』を取り上げる

【日本僑報社発】最新刊である『ポストコロナ時代における中国オンラインツアー産業の現状と展望』に関する書評第１号が観光経済新聞に掲載されました。

３月２１日付の同紙デジタル版にも掲載して頂きました。こんなに早く書評が出るとは思わなかったですが、中国のオンラインツアー産業が世界から注目されていることが感じられると思います。

宮本賞について下記の特集ページを作成しましたので、ぜひご高覧の上、日中両国の若者が考える「日中の未来」シリーズを多くの図書館や学者の方々に推薦頂ければ幸いです。
http://jp.duan.jp/miyamoto.html

内容紹介、宮本賞は若い世代が日本と中国ないし東アジアの関係に強い関心を持ち、よりよい関係の構築のために大きな力を発揮していただきたいとの趣旨で2012年に設立され、今年10回目の節目の年を迎え、論文集の刊行も8冊目となります。

今回の最優秀作品「ポストコロナ時代における中国オンラインツアー産業の現状と展望～日本からの示唆～」では、長引くコロナ禍により、旅行業界で新たに普及し始めた「オンラインツアー」が取り上げられています。また、最近中国で社会問題化しつつある「?平（タンピン）族（寝そべり族）」を取り上げた作品も掲載されています。

宮本賞の歴代受賞作品には、日本文化、対中世論、シェアリングエコノミー、最新テクノロジーなど、日中の若者によってその時代を映すホットな話題が取り上げられております。他にも歴史、文学などの領域において、専門性の高い優れた論文も掲載されています。是非手に取っていただき、今を生きる日中の若者の若い息吹を感じていただければ幸いです。

【著者紹介】
【監修】元中国大使・宮本雄二（みやもと　ゆうじ）
1969年外務省入省。以降3度にわたりアジア局中国課に籍を置くとともに、北京の在中華人民共和国日本国大使館駐在は3回を数える。90年から91年には中国課長を、2006年から10年まで特命全権大使を務める。このほか、85年から87年には軍縮課長、94年にはアトランタ総領事、01年には軍備管理・科学審議官、02年には駐ミャンマー特命全権大使、04年には沖縄担当大使を歴任。現在は宮本アジア研究所代表、日中友好会館会長代行、日本日中関係学会会長。著書に『これから、中国とどう付き合うか』（日本経済新聞出版社）、『激変ミャンマーを読み解く』（東京書籍）、『習近平の中国』（新潮新書）、『強硬外交を反省する中国』（PHP新書）、『日中の失敗の本質――新時代の中国との付き合い方』（中公新書ラクレ）

【編者】
日本日中関係学会は、21世紀の日中関係を考えるオープンフォーラムで、「誰でも参加できる」「自由に発言できる」「中国の幅広い人々と交流していく」をキャッチフレーズに掲げている。主な活動としては、①研究会・シンポジウムを随時開催、②毎年、「宮本賞」学生懸賞論文を募集、③学生を中心とした青年交流部会を開催、④ビジネス実務者による中国ビジネス事情研究会の開催、⑤ホームページ「中国NOW」で、中国の政治・経済などの情報を提供、⑥newsletter（年3回）の発行、などがある。会員は約500名。