24時間なんでも相談のセーフティネットが新しい研修サービス『フォローコール付きメンタルヘルス研修』を3月より開始 〜研修後にカウンセラーが電話でフォロー、研修の効果とメンタルを同時にチェック〜
企業向けメンタルヘルスサービスのセーフティネットは、既存のメンタルヘルス研修に研修後の産業カウンセラーによる電話サービスを付加した新サービス『フォローコール付きメンタルヘルス研修』を本日、3月2日より開始します。
企業向けメンタルヘルスサービスの株式会社セーフティネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 山崎敦、http://www.safetynet.co.jp/ 以下 セーフティネット)は、既存のメンタルヘルス研修に研修後の産業カウンセラーによる電話サービスを付加した新サービス『フォローコール付きメンタルヘルス研修』を本日、3月2日より開始します。
本研修は、メンタルヘルス研修やハラスメント研修を実施した後に、研修を受講した特定部門や管理職、新入社員などを対象に、専属の産業カウンセラーが直接電話をかけ、受講の感想や研修後の活用状況などをヒアリングします。“聞き出しのプロ”であるカウンセラーが電話をかけることにより、研修の効果を把握するとともに、仕事の近況や悩み・愚痴などを聴くことで、メンタル不調者の早期発見と予防を促すことができるのが特徴です。
昨今、メンタルヘルス研修は、実施率は上がっているものの、その後のサポートができていないのが現状です。企業では、「研修に対する社員の評価はどうだったのか」、「研修は現場で活かされているのか」「研修は行なったものの実際のところ社員のメンタルは大丈夫なのか」といった不安を多く抱えており、こうした課題に対応します。
セーフティネットでは、メンタルヘルス関連の研修サービスのほかに、専属の産業カウンセラーによる電話サービスも展開。2009年からは“相談を待つ”というカウンセリングの常識を覆し、カウンセラー自らが“行動を起こし”電話をかけるという『メンタルチェック電話サービス』(※1)や中間管理職や部門責任者のモチベーションの向上を図る専門サービス『エンカレッジコール』(※2)といった能動型の電話サービスも提供しています。今回のサービスは、それらのサービスを応用しメンタルヘルス研修後のフォロー向けに再構築したものになります。
料金は1時間当たり50,000円(会員企業は40,000円)、研修後のフォローコールサービスは1コール3,500円。初年度30社、次年度には100社への導入を目指します。
※会員企業とは、セーフティネットの「なんでも相談」サービス利用企業のことです。
※費用表示は全て税抜です。
(※1)(※2)各サービスの詳細については、以下をご覧ください。
※1『メンタルチェック電話サービス』http://www.safetynet.co.jp/2009/02/-2.html
※2『エンカレッジコール』http://www.safetynet.co.jp/2009/12/12.html
■『フォローコール付きメンタルヘルス研修』サービスフロー
1.企業がサービス対象となる研修受講社員を選定(特定部門、管理職、新入社員など)
2.企業が対象社員にサービスを周知
3.対象社員が研修を受講
4.企業より受講社員の氏名・連絡先および成果シート(※研修受講時に本人が作成したもの)を受領
5.カウンセラーから対象社員に電話を掛け、成果シートをもとに研修後の状況(研修成果やメンタル)をヒアリング。
6.ヒアリング結果を企業に報告(※個人情報保護法に基づく範囲)
■ 会社概要
社 名 : 株式会社セーフティネット(http://www.safetynet.co.jp/)
代表者 : 代表取締役社長 山崎 敦
所在地 : 東京都千代田区大手町2-6-4
設 立 : 2001年1月11日
資本金 : 95百万円
会員企業: 500企業、団体(2010年4月現在)
会員数 : 80万人
事業内容: ・24時間対応の「なんでも(悩み、メンタルなど)相談」
・メンタルヘルス研修(社員向け、管理者向け)
・メンタルチェック電話サービス
(特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的にメンタルチェック)
・エンカレッジコール
(中間管理職を対象にした“ガス抜き”によるモチベーションアップサービス)
・休職者への連絡代行
・カウンセラーの派遣
・eラーニングサービス
・就業規則の見直し(提携社会保険労務士との協業)
備 考 : 社長の山崎が海上自衛隊に勤務していた際、3人の部下を自殺で亡くしたという苦い経験から、“対策ではなく予防を”
をコンセプトとしました。そのコンセプトに基づき、「なんでも相談」という他に類を見ないメンタルヘルスサービスを
提供しています。
■代表者 山崎 敦 プロフィール
株式会社セーフティネット代表取締役社長。
昭和19年8月神奈川生まれ。昭和42年3月防衛大卒、海上自衛隊入隊。
第6航空隊司令、下総教育空港群司令などを歴任し、平成11年12月海上自衛隊定年退職。
平成12年1月株式会社パソナ(現:株式会社パソナグループ)入社。平成13年1月同社設立。
現在に至る
【サービス導入をお考えの方々からのお問い合わせ】
株式会社セーフティネット 出倉
電話 (03)6832−3150 メール info@safetynet.co.jp
【報道関係者の方々からのお問い合わせ】
株式会社広報戦略室 近江(おうみ) ※セーフティネットの広報を担当しております
電話 (03)6801−8402 メール press@kou-hou.com
本研修は、メンタルヘルス研修やハラスメント研修を実施した後に、研修を受講した特定部門や管理職、新入社員などを対象に、専属の産業カウンセラーが直接電話をかけ、受講の感想や研修後の活用状況などをヒアリングします。“聞き出しのプロ”であるカウンセラーが電話をかけることにより、研修の効果を把握するとともに、仕事の近況や悩み・愚痴などを聴くことで、メンタル不調者の早期発見と予防を促すことができるのが特徴です。
昨今、メンタルヘルス研修は、実施率は上がっているものの、その後のサポートができていないのが現状です。企業では、「研修に対する社員の評価はどうだったのか」、「研修は現場で活かされているのか」「研修は行なったものの実際のところ社員のメンタルは大丈夫なのか」といった不安を多く抱えており、こうした課題に対応します。
セーフティネットでは、メンタルヘルス関連の研修サービスのほかに、専属の産業カウンセラーによる電話サービスも展開。2009年からは“相談を待つ”というカウンセリングの常識を覆し、カウンセラー自らが“行動を起こし”電話をかけるという『メンタルチェック電話サービス』(※1)や中間管理職や部門責任者のモチベーションの向上を図る専門サービス『エンカレッジコール』(※2)といった能動型の電話サービスも提供しています。今回のサービスは、それらのサービスを応用しメンタルヘルス研修後のフォロー向けに再構築したものになります。
料金は1時間当たり50,000円(会員企業は40,000円)、研修後のフォローコールサービスは1コール3,500円。初年度30社、次年度には100社への導入を目指します。
※会員企業とは、セーフティネットの「なんでも相談」サービス利用企業のことです。
※費用表示は全て税抜です。
(※1)(※2)各サービスの詳細については、以下をご覧ください。
※1『メンタルチェック電話サービス』http://www.safetynet.co.jp/2009/02/-2.html
※2『エンカレッジコール』http://www.safetynet.co.jp/2009/12/12.html
■『フォローコール付きメンタルヘルス研修』サービスフロー
1.企業がサービス対象となる研修受講社員を選定(特定部門、管理職、新入社員など)
2.企業が対象社員にサービスを周知
3.対象社員が研修を受講
4.企業より受講社員の氏名・連絡先および成果シート(※研修受講時に本人が作成したもの)を受領
5.カウンセラーから対象社員に電話を掛け、成果シートをもとに研修後の状況(研修成果やメンタル)をヒアリング。
6.ヒアリング結果を企業に報告(※個人情報保護法に基づく範囲)
■ 会社概要
社 名 : 株式会社セーフティネット(http://www.safetynet.co.jp/)
代表者 : 代表取締役社長 山崎 敦
所在地 : 東京都千代田区大手町2-6-4
設 立 : 2001年1月11日
資本金 : 95百万円
会員企業: 500企業、団体(2010年4月現在)
会員数 : 80万人
事業内容: ・24時間対応の「なんでも(悩み、メンタルなど)相談」
・メンタルヘルス研修(社員向け、管理者向け)
・メンタルチェック電話サービス
(特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的にメンタルチェック)
・エンカレッジコール
(中間管理職を対象にした“ガス抜き”によるモチベーションアップサービス)
・休職者への連絡代行
・カウンセラーの派遣
・eラーニングサービス
・就業規則の見直し(提携社会保険労務士との協業)
備 考 : 社長の山崎が海上自衛隊に勤務していた際、3人の部下を自殺で亡くしたという苦い経験から、“対策ではなく予防を”
をコンセプトとしました。そのコンセプトに基づき、「なんでも相談」という他に類を見ないメンタルヘルスサービスを
提供しています。
■代表者 山崎 敦 プロフィール
株式会社セーフティネット代表取締役社長。
昭和19年8月神奈川生まれ。昭和42年3月防衛大卒、海上自衛隊入隊。
第6航空隊司令、下総教育空港群司令などを歴任し、平成11年12月海上自衛隊定年退職。
平成12年1月株式会社パソナ(現:株式会社パソナグループ)入社。平成13年1月同社設立。
現在に至る
【サービス導入をお考えの方々からのお問い合わせ】
株式会社セーフティネット 出倉
電話 (03)6832−3150 メール info@safetynet.co.jp
【報道関係者の方々からのお問い合わせ】
株式会社広報戦略室 近江(おうみ) ※セーフティネットの広報を担当しております
電話 (03)6801−8402 メール press@kou-hou.com
企業情報
企業名 | 株式会社セーフティネット |
---|---|
代表者名 | 山崎敦 |
業種 | 未選択 |
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